有価証券報告書-第90期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法によっております。
なお、耐用年数については以下の通りであります。

建物	8～39年
構築物	10～15年
車両運搬具	4～6年
工具、器具及び備品	2～20年

(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。