有価証券報告書-第89期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社は定率法によっており、在外連結子会社は、主として定率法によっております。
なお、耐用年数については以下の通りであります。

建物及び構築物	5～39年
機械装置及び運搬具	4～16年
工具、器具及び備品	2～20年

② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。