山喜（3598）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 4131万
- 2010年9月30日
- -1億8555万
- 2010年12月31日 -32.36%
- -2億4558万
- 2011年3月31日
- 5976万
- 2011年6月30日 +167.49%
- 1億5987万
- 2011年9月30日 -99.66%
- 53万
- 2011年12月31日
- -1億721万
- 2012年3月31日
- 1億8458万
- 2012年6月30日 -14.09%
- 1億5857万
- 2012年9月30日
- -1億5185万
- 2012年12月31日 -13.73%
- -1億7269万
- 2013年3月31日
- -598万
- 2013年6月30日
- 2億9774万
- 2013年9月30日 -63.43%
- 1億889万
- 2013年12月31日 -71.97%
- 3052万
- 2014年3月31日 +149.44%
- 7614万
- 2014年6月30日 +51.02%
- 1億1499万
- 2014年9月30日 +17.16%
- 1億3472万
- 2014年12月31日 +374.08%
- 6億3869万
- 2015年3月31日 -6.64%
- 5億9625万
- 2015年6月30日 -16.19%
- 4億9971万
- 2015年9月30日 -79.81%
- 1億88万
- 2015年12月31日 +83.64%
- 1億8526万
- 2016年3月31日
- -2億775万
- 2016年6月30日
- 9412万
- 2016年9月30日 -14.67%
- 8031万
- 2016年12月31日 +365.92%
- 3億7420万
- 2017年3月31日 -9.35%
- 3億3921万
- 2017年6月30日 -58.24%
- 1億4166万
- 2017年9月30日 -37.33%
- 8877万
- 2017年12月31日 -8.6%
- 8113万
- 2018年3月31日
- -1761万
- 2018年6月30日
- 2億3275万
- 2018年9月30日 -0.84%
- 2億3080万
- 2018年12月31日 -96%
- 923万
- 2019年3月31日
- -2億9431万
- 2019年6月30日
- 3億3417万
- 2019年9月30日 -25.31%
- 2億4958万
- 2019年12月31日 -96.63%
- 840万
- 2020年3月31日 +293.4%
- 3304万
- 2020年6月30日
- -2億6889万
- 2020年9月30日 -68.64%
- -4億5347万
- 2020年12月31日 -163.44%
- -11億9462万
- 2021年3月31日 -24.95%
- -14億9265万
- 2021年6月30日
- -1億4355万
- 2021年9月30日 -139.71%
- -3億4411万
- 2021年12月31日 -158.43%
- -8億8927万
- 2022年3月31日 -57.33%
- -13億9908万
- 2022年6月30日
- 1億454万
- 2022年9月30日
- -642万
- 2022年12月31日 -999.99%
- -1億6284万
- 2023年3月31日
- 2億9414万
- 2023年6月30日 +21.95%
- 3億5871万
- 2023年9月30日 -0.34%
- 3億5750万
- 2023年12月31日 -11.68%
- 3億1575万
- 2024年3月31日 +2.19%
- 3億2266万
- 2024年6月30日 -13.46%
- 2億7922万
- 2024年9月30日 -53.06%
- 1億3107万
- 2024年12月31日 -19.25%
- 1億585万
- 2025年3月31日 -15.93%
- 8898万
- 2025年6月30日 +70.17%
- 1億5142万
- 2025年9月30日 -40.61%
- 8992万
- 2025年12月31日
- -3144万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/26 13:48
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法2025/06/26 13:48
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、法人税等及び税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 小規模企業等における簡便法の採用
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
