#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 3.減価償却費の調整額△10,466千円は、セグメント間取引消去△32,979千円、全社資産に係る減価償却費22,513千円であります。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に全社資産の増加額であります。
5.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行なっております。
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#2 セグメント表の脚注（連結）: グメント資産の調整額2,449,412千円は、セグメント間取引消去等△682,516千円、各報告セグメントに配分していない全社資産(現金及び預金、投資有価証券等)及び管理部門に係る資産3,131,929千円であります。
3.減価償却費の調整額7,695千円は、セグメント間取引消去△15,852千円、全社資産に係る減価償却費23,547千円であります。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に全社資産の増加額であります。
5.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行なっております。2017/02/24 13:24
#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 機械装置及び運搬具及び工具、器具及び備品であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
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#4 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
特許権については、利用可能期間(4～8年)に基づき、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2017/02/24 13:24
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、土地使用権については、契約期間に基づき、特許権については、利用可能期間(4～8年)に基づき、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2017/02/24 13:24