- 9982
- 2026/09/04
- 時価
- 227億円
- PER 予
- 13.47倍
- 2010年以降
- 赤字-415.15倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.68倍
- 2010年以降
- 0.24-1倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.93%
- ROE 予
- 5.01%
- ROA 予
- 3.13%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
タキヒヨー(9982)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年2月28日
- 1億3500万
- 2010年2月28日 -6.67%
- 1億2600万
- 2011年2月28日 -19.84%
- 1億100万
- 2012年2月29日 +7.92%
- 1億900万
- 2013年2月28日 +15.6%
- 1億2600万
- 2014年2月28日 -7.14%
- 1億1700万
- 2015年2月28日 -4.27%
- 1億1200万
- 2016年2月29日 +5.36%
- 1億1800万
- 2017年2月28日 -11.02%
- 1億500万
- 2018年2月28日 -2.86%
- 1億200万
- 2019年2月28日 -2.94%
- 9900万
- 2020年2月29日 -1.01%
- 9800万
- 2021年2月28日 -4.08%
- 9400万
- 2022年2月28日 -2.13%
- 9200万
- 2023年2月28日 -14.13%
- 7900万
- 2024年2月29日 -5.06%
- 7500万
- 2025年2月28日 +16%
- 8700万
- 2026年2月28日 +9.2%
- 9500万
個別
- 2009年2月28日
- 9700万
- 2010年2月28日 -1.03%
- 9600万
- 2011年2月28日 -22.92%
- 7400万
- 2012年2月29日 +14.86%
- 8500万
- 2013年2月28日 +16.47%
- 9900万
- 2014年2月28日 -10.1%
- 8900万
- 2015年2月28日 -3.37%
- 8600万
- 2016年2月29日 +8.14%
- 9300万
- 2017年2月28日 -13.98%
- 8000万
- 2018年2月28日 -2.5%
- 7800万
- 2019年2月28日 -2.56%
- 7600万
- 2020年2月29日 ±0%
- 7600万
- 2021年2月28日 ±0%
- 7600万
- 2022年2月28日 -1.32%
- 7500万
- 2023年2月28日 -18.67%
- 6100万
- 2024年2月29日 +1.64%
- 6200万
- 2025年2月28日 +17.74%
- 7300万
- 2026年2月28日 +12.33%
- 8200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2026/05/25 10:06
前事業年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当事業年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 支払手数料 1,184 百万円 1,175 百万円 賞与引当金繰入額 73 百万円 82 百万円 退職給付費用 103 百万円 134 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
a 商品・製品・仕掛品・原材料
主として移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
b 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2026/05/25 10:06 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/05/25 10:06
科目 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 貸倒引当金 40 42 40 42 賞与引当金 73 82 73 82 役員退職慰労引当金 11 - - 11 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/25 10:06
(前事業年度)前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) 繰越欠損金 1,382 百万円 1,186 百万円 賞与引当金 22 百万円 25 百万円 役員退職慰労引当金 3 百万円 3 百万円
なお、上記のほか、土地再評価差額金に係る繰延税金資産が41百万円あり、評価性引当額を41百万円計上しております。また、土地再評価差額金に係る繰延税金負債が61百万円あります。 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/25 10:06
(前連結会計年度)前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 繰延税金資産 賞与引当金 27 百万円 29 百万円 退職給付に係る負債 12 百万円 10 百万円
なお、上記のほか、土地再評価差額金に係る繰延税金資産が41百万円あり、評価性引当額を41百万円計上しております。また、土地再評価差額金に係る繰延税金負債が61百万円あります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 デリバティブ等の評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価法
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品
主として移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
(リース資産を除く)
定率法によっております。なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(少額減価償却資産)
取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。2026/05/25 10:06