理研グリーン（9992）ののれんの推移 - 通期

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 1億6198万
2009年3月31日 -9.29%: 1億4693万
2010年3月31日 -10.25%: 1億3187万
2011年3月31日 -11.42%: 1億1682万
2012年3月31日 -12.89%: 1億176万
2013年3月31日 -9.09%: 9251万
2014年3月31日 +18.64%: 1億976万
2015年3月31日 -12.44%: 9611万
2016年3月31日 -16.28%: 8046万
2017年3月31日 -19.45%: 6480万
2017年10月31日 -14.1%: 5566万
2018年10月31日 -26.3%: 4102万

個別

2014年3月31日: 2650万
2015年3月31日 -16.6%: 2210万
2016年3月31日 -28.96%: 1570万
2017年3月31日 -40.76%: 930万
2017年10月31日 -40.26%: 555万
2018年10月31日 -97.01%: 16万

有報情報

#1 のれんの償却方法及び償却期間（連結）

のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却は、発生日以降5年又は15年間で均等償却しております。2019/01/24 10:58

#2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

該当事項はありません。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自平成29年4月1日至平成29年10月31日)

2019/01/24 10:58

#3 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
(2)無形固定資産
定額法
なお、のれんについては5年で償却し、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2019/01/24 10:58

#4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

	前連結会計年度(平成29年10月31日)	当連結会計年度(平成30年10月31日)
評価性引当額	△2.1	0.0
のれん償却額	0.3	0.4
親子間税率差異	1.2	1.7

2019/01/24 10:58