建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
建物以外
① 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
② 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/28 14:56

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	158百万円	148百万円
土地	950百万円	950百万円

2016/06/28 14:56

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
建物以外
① 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
② 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/28 14:56