- 9996
- 2026/10/23
- 時価
- 184億円
- PER 予
- 13.8倍
- 2010年以降
- 7.64-33.29倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.62倍
- 2010年以降
- 0.38-0.76倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.38%
- ROE 予
- 4.47%
- ROA 予
- 3.33%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
機械装置及び運搬具(純額)
連結
- 2017年3月31日
- 1億8916万
- 2018年3月31日 +13.34%
- 2億1440万
有報情報
- #1 固定資産売却益の注記(連結)
- ※1 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2018/06/28 9:22
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 機械装置及び運搬具 153千円 ―千円 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2018/06/28 9:22
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 5,038千円 3,845千円 機械装置及び運搬具 3,031 3,712 工具、器具及び備品 14 1,413 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 事業用資産については、各資産グループの営業損益が継続してマイナスとなり、投資額の回収が見込まれなくなったことに伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(57,857千円)として特別損失に計上しております。2018/06/28 9:22
その内訳は、栃木県下都賀郡54,274千円(内、建物及び構築物33,858千円、機械装置及び運搬具2,418千円及び土地17,996千円)及び仙台市青葉区3,583千円(建物及び構築物)であります。
当資産グループの回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、正味売却価額は固定資産税評価額等を基礎に算定しております。 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 建物及び構築物 6~50年2018/06/28 9:22
機械装置及び運搬具 4~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)