タカチホ(8225)の建物(純額)の推移 - 通期
連結
- 2012年3月31日
- 15億3216万
- 2013年3月31日 -8.79%
- 13億9743万
- 2014年3月31日 -9.71%
- 12億6168万
- 2015年3月31日 -11.92%
- 11億1124万
- 2016年3月31日 -12.77%
- 9億6928万
- 2017年3月31日 -7.36%
- 8億9795万
- 2018年3月31日 -0.85%
- 8億9034万
- 2019年3月31日 -2.33%
- 8億6958万
- 2020年3月31日 -23.59%
- 6億6441万
- 2021年3月31日 +4.68%
- 6億9550万
- 2022年3月31日 -10.32%
- 6億2372万
- 2023年3月31日 -7.74%
- 5億7544万
- 2024年3月31日 -4.42%
- 5億4998万
- 2025年3月31日 -5.01%
- 5億2243万
個別
- 2008年3月31日
- 29億9812万
- 2009年3月31日 -6.8%
- 27億9419万
- 2010年3月31日 -37.25%
- 17億5325万
- 2011年3月31日 -4.74%
- 16億7017万
- 2012年3月31日 -8.33%
- 15億3097万
- 2013年3月31日 -8.93%
- 13億9424万
- 2014年3月31日 -9.66%
- 12億5951万
- 2015年3月31日 -11.9%
- 11億962万
- 2016年3月31日 -12.75%
- 9億6818万
- 2017年3月31日 -7.33%
- 8億9725万
- 2018年3月31日 -0.98%
- 8億8849万
- 2019年3月31日 -2.3%
- 8億6808万
- 2020年3月31日 -23.74%
- 6億6197万
- 2021年3月31日 +4.71%
- 6億9316万
- 2022年3月31日 -10.32%
- 6億2164万
- 2023年3月31日 -7.72%
- 5億7362万
- 2024年3月31日 -5.17%
- 5億4397万
- 2025年3月31日 -5.05%
- 5億1650万
- 2026年3月31日 +0.52%
- 5億1921万
有報情報
- #1 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/06/26 9:53
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 -千円 169千円 その他 80 2,429 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/06/26 9:53
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 482,765千円 474,396千円 土地 782,781千円 782,781千円
- #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増減額のうち主なものは次のとおりです。2026/06/26 9:53
2.当期首残高及び当期末残高は取得価額により記載しております。建物 増加額(千円) 本社設備改修 30,363 機械及び装置 増加額(千円) 菓子工場設備改修 20,178 工具器具備品 増加額(千円) 本社設備改修 7,198 工具器具備品 減少額(千円) 本社設備改修による除却 △5,150 土地 減少額(千円) 小売店減損損失 △13,990
3.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2026/06/26 9:53
当社グループは、原則として、営業拠点を基本単位としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(千円) 長野県軽井沢町 飲食 建物及び構築物・工具、器具及び備品 566 長野県松本市 アウトドア用品 工具、器具及び備品 436
飲食及びアウトドア用品については、市況の著しい悪化により収益力が低下しているため、該当する資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、帳簿価額との差額を減損損失として特別損失に計上いたしました。 - #5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。2026/06/26 9:53
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は建物及び構築物改修による資産の増加等(15,367千円)であり、主な減少額は減価償却(25,491千円)であります。当連結会計年度の主な増加額は建物及び構築物改修による資産の増加等(880千円)であり、主な減少額は減価償却(25,594千円)であります。
3.当連結会計年度末の時価は、主として不動産鑑定士による鑑定評価額であります。