タカチホ(8225)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年6月30日
- -8261万
- 2011年9月30日
- 6587万
- 2011年12月31日 -62.06%
- 2499万
- 2012年3月31日
- -3995万
- 2012年6月30日 -3.64%
- -4141万
- 2012年9月30日
- 9724万
- 2012年12月31日 +27.29%
- 1億2378万
- 2013年3月31日 -68.39%
- 3912万
- 2013年6月30日
- -3076万
- 2013年9月30日
- 1億1174万
- 2013年12月31日 -20.85%
- 8844万
- 2014年3月31日
- -5239万
- 2014年6月30日
- -5040万
- 2014年9月30日
- 5398万
- 2014年12月31日 -46.06%
- 2911万
- 2015年3月31日
- -1億5239万
- 2015年6月30日
- 1518万
- 2015年9月30日 +999.99%
- 2億567万
- 2015年12月31日 +2.13%
- 2億1006万
- 2016年3月31日 -37.68%
- 1億3090万
- 2016年6月30日 -83.87%
- 2112万
- 2016年9月30日 +640.24%
- 1億5633万
- 2016年12月31日 +24.37%
- 1億9443万
- 2017年3月31日 -29.37%
- 1億3733万
- 2017年6月30日 -93.53%
- 888万
- 2017年9月30日 +999.99%
- 1億5499万
- 2017年12月31日 +29.21%
- 2億27万
- 2018年3月31日 -31.57%
- 1億3703万
- 2018年6月30日 -90.68%
- 1276万
- 2018年9月30日 +999.99%
- 1億7318万
- 2018年12月31日 +32.13%
- 2億2883万
- 2019年3月31日 -20.07%
- 1億8290万
- 2019年6月30日 -86.05%
- 2550万
- 2019年9月30日 +700.91%
- 2億430万
- 2019年12月31日 +4%
- 2億1247万
- 2020年3月31日 -73.38%
- 5655万
- 2020年6月30日
- -3億4655万
- 2020年9月30日 -129.16%
- -7億9417万
- 2020年12月31日
- -7億2580万
- 2021年3月31日 -29.47%
- -9億3968万
- 2021年6月30日
- -3927万
- 2021年9月30日 -53.63%
- -6033万
- 2021年12月31日
- 4063万
- 2022年3月31日
- -1億5393万
- 2022年6月30日
- 1億5751万
- 2022年9月30日 +64.95%
- 2億5982万
- 2022年12月31日 +25.32%
- 3億2561万
- 2023年3月31日 +42.49%
- 4億6396万
- 2023年6月30日 -76.15%
- 1億1066万
- 2023年9月30日 +161.63%
- 2億8953万
- 2023年12月31日 +29.19%
- 3億7405万
- 2024年3月31日 +15.84%
- 4億3332万
- 2024年6月30日 -77.77%
- 9632万
- 2024年9月30日 +176.31%
- 2億6615万
- 2024年12月31日 +31.7%
- 3億5051万
- 2025年3月31日 -11.8%
- 3億916万
- 2025年6月30日 -50.07%
- 1億5436万
- 2025年9月30日 +142.41%
- 3億7418万
- 2025年12月31日 +16.94%
- 4億3758万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/27 15:50
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2025/06/27 15:50
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。