創健社（7413）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 779万
2010年9月30日 +55.49%: 1212万
2010年12月31日 +337.38%: 5303万
2011年3月31日 -46.71%: 2826万
2011年6月30日 -63.24%: 1039万
2011年9月30日 +21.53%: 1262万
2011年12月31日 +306.88%: 5137万
2012年3月31日 -40.29%: 3067万
2012年6月30日: -1529万
2012年9月30日 -33.14%: -2035万
2012年12月31日: 695万
2013年3月31日 +230.92%: 2302万
2013年6月30日: -1398万
2013年9月30日 -44.97%: -2027万
2013年12月31日: 1177万
2014年3月31日 +0.08%: 1178万
2014年6月30日 -84.88%: 178万
2014年9月30日: -785万
2014年12月31日: 4202万
2015年3月31日 -12.85%: 3662万
2015年6月30日 -43.89%: 2055万
2015年9月30日 +36.69%: 2809万
2015年12月31日 +124.09%: 6295万
2016年3月31日 -38.86%: 3849万
2016年6月30日: -1670万
2016年9月30日 -72.36%: -2879万
2016年12月31日: 702万
2017年3月31日: -1672万
2017年6月30日: -791万
2017年9月30日 -260.75%: -2856万
2017年12月31日: 1062万
2018年3月31日: -455万
2018年6月30日 -197.63%: -1356万
2018年9月30日 -88.93%: -2562万
2018年12月31日: 794万
2019年3月31日 -61.34%: 307万
2019年6月30日: -1249万
2019年9月30日 -47.62%: -1843万
2019年12月31日: 1183万
2020年3月31日 -66.93%: 391万
2020年6月30日 +338.16%: 1715万
2020年9月30日 -4.03%: 1646万
2020年12月31日 +206.24%: 5041万
2021年3月31日 +20.21%: 6060万
2021年6月30日: -663万
2021年9月30日: 381万
2021年12月31日 +895.6%: 3802万
2022年3月31日 -17.83%: 3124万
2022年6月30日: -194万
2022年9月30日 -200.92%: -586万
2022年12月31日: 3069万
2023年3月31日 -40.16%: 1836万
2023年6月30日 -91.29%: 160万
2023年9月30日 +192.5%: 468万
2023年12月31日 +624.76%: 3391万
2024年3月31日 -14.97%: 2884万
2024年6月30日 -77.27%: 655万
2024年9月30日: -177万
2024年12月31日: 4664万
2025年3月31日 +34.15%: 6257万
2025年6月30日: -155万
2025年9月30日 -55.66%: -242万
2025年12月31日: 4829万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 13:25
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 13:25