- 7417
- 2026/09/30
- 時価
- 238億円
- PER 予
- 9.72倍
- 2010年以降
- 3.66-30.07倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.79倍
- 2010年以降
- 0.21-1.05倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 3.6%
- ROE 予
- 8.08%
- ROA 予
- 5.37%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
南陽（7417）の賞与引当金繰入額の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億8084万
- 2009年3月31日 -15.25%
- 1億5326万
- 2010年3月31日 -28%
- 1億1035万
- 2011年3月31日 +42.93%
- 1億5773万
- 2012年3月31日 -1.19%
- 1億5586万
- 2013年3月31日 -1.5%
- 1億5352万
- 2013年9月30日 +17.25%
- 1億8000万
- 2014年3月31日 +21.79%
- 2億1922万
- 2014年9月30日 +0.81%
- 2億2100万
- 2015年3月31日 +9.5%
- 2億4200万
- 2015年9月30日 -9.09%
- 2億2000万
- 2016年3月31日 +15.45%
- 2億5400万
- 2016年9月30日 -12.99%
- 2億2100万
- 2017年3月31日 +41.63%
- 3億1300万
- 2017年9月30日 -25.88%
- 2億3200万
- 2018年3月31日 +25%
- 2億9000万
- 2018年9月30日 -15.17%
- 2億4600万
- 2019年3月31日 +19.51%
- 2億9400万
- 2019年9月30日 -21.77%
- 2億3000万
- 2020年3月31日 +24.78%
- 2億8700万
- 2020年9月30日 -20.56%
- 2億2800万
- 2021年3月31日 +17.98%
- 2億6900万
- 2021年9月30日 -5.95%
- 2億5300万
- 2022年3月31日 +24.51%
- 3億1500万
- 2022年9月30日 -7.3%
- 2億9200万
- 2023年3月31日 +21.58%
- 3億5500万
- 2023年9月30日 -25.35%
- 2億6500万
- 2024年3月31日 +24.53%
- 3億3000万
- 2024年9月30日 -15.76%
- 2億7800万
- 2025年3月31日 +29.86%
- 3億6100万
- 2025年9月30日 -19.11%
- 2億9200万
- 2026年3月31日 +20.55%
- 3億5200万
個別
- 2008年3月31日
- 1億3200万
- 2009年3月31日 -12.88%
- 1億1500万
- 2010年3月31日 -34.78%
- 7500万
- 2011年3月31日 +50.67%
- 1億1300万
- 2012年3月31日 ±0%
- 1億1300万
- 2013年3月31日 -2.45%
- 1億1023万
- 2014年3月31日 +23.05%
- 1億3564万
- 2015年3月31日 +17.95%
- 1億6000万
- 2016年3月31日 ±0%
- 1億6000万
- 2017年3月31日 +23.75%
- 1億9800万
- 2018年3月31日 -10.1%
- 1億7800万
- 2019年3月31日 ±0%
- 1億7800万
- 2020年3月31日 -3.93%
- 1億7100万
- 2021年3月31日 -12.87%
- 1億4900万
- 2022年3月31日 +9.4%
- 1億6300万
- 2023年3月31日 +17.79%
- 1億9200万
- 2024年3月31日 -6.25%
- 1億8000万
- 2025年3月31日 +3.89%
- 1億8700万
- 2026年3月31日 -8.02%
- 1億7200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/19 9:12
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料及び手当 1,596 百万円 1,660 百万円 賞与引当金繰入額 361 百万円 352 百万円 役員賞与引当金繰入額 94 百万円 94 百万円 退職給付費用 81 百万円 87 百万円 - #2 役員報酬（連結）
- なお、報酬水準については、外部調査機関の役員報酬調査データによる当社と同規模程度の企業の役員報酬水準を参考に、指名・報酬諮問委員会が妥当性を検証することとしております。2026/06/19 9:12
業績連動報酬である役員賞与については、企業グループ収益力及び企業価値向上への貢献という観点から、役員賞与引当金繰入額控除後の連結経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益を指標とし、既存の報酬限度額の範囲内で下記算定方法に則り定時株主総会後の6月に支給することとしております。なお、監査等委員である取締役については、独立性の観点から役員賞与の支給は行っておりません。
⦅役員賞与算定方法⦆
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
