有価証券報告書-第69期(平成25年10月1日-平成26年9月30日)

3.たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品
売渡先の確定している商品は個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)、その他は移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(2)貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)