のれん
個別
- 2013年3月31日
- 1800万
- 2014年3月31日 -27.78%
- 1300万
有報情報
- #1 のれんの償却方法及び償却期間(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、5年間の定額法により償却を行っております。2019/06/24 13:40 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2019/06/24 13:40
【関連情報】利益 前連結会計年度 当連結会計年度 報告セグメント計 3,120 4,021 のれんの償却額 △17 △5 その他の調整額 △1 27
前連結会計年度(平成24年4月1日から平成25年3月31日まで) - #3 固定資産の減価償却の方法
- のれん
のれんの償却については、5年間の定額法により償却を行っております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/24 13:40 - #4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (単位:百万円)2019/06/24 13:40
利益 前連結会計年度 当連結会計年度 報告セグメント計 3,120 4,021 のれんの償却額 △17 △5 その他の調整額 △1 27 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- e>2019/06/24 13:40
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 海外子会社適用税率差異 △6.6 △7.2 のれん償却額 0.2 0 海外留保金課税 2.9 2.6
「所得税法等の一部を改正する法律」(平成26年法律第10号)が平成26年3月31日に公布され、平成26年4月1日以後に開始する連結会計年度から復興特別法人税が課されないことになりました。これに伴い、繰延税金資産及び繰延税金負債の計算に使用する法定実効税率は、平成26年4月1日に開始する連結会計年度に解消が見込まれる一時差異については従来の38.0%から35.6%になります。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- また、金利スワップの特例処理の要件を満たすものについて特例処理を行っているため、有効性評価の判定を省略しております。2019/06/24 13:40
(6)のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、5年間の定額法により償却を行っております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ②のれん2019/06/24 13:40
のれんの償却については、5年間の定額法により償却を行っております。
(3)リース資産