- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
4 減価償却費の調整額226,110千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産の減価償却費であります。
5 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額358,225千円は、主に拠点展開の整備197,777千円、製造部門の生産設備の更新103,955千円に係るものであります。
当連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)
2019/06/25 15:15- #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント資産の調整額14,147,658千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であり、主に提出会社の金融資産(現金及び預金、投資有価証券)9,179,578千円、報告セグメントに帰属しない有形固定資産4,194,186千円であります。
4 減価償却費の調整額228,734千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産の減価償却費であります。
5 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額887,288千円は、主に工場棟の増設395,111千円、製造部門の生産設備の更新284,497千円に係るものであります。2019/06/25 15:15 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
7.のれん以外の無形固定資産に配分された金額及びその主要な種類別の内訳並びに全体及び主要な種類別の加重平均償却期間
2019/06/25 15:15- #4 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/25 15:15 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2019/06/25 15:15- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
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