建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
なお、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物並びに工具、器具および備品については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～38年
構築物 7～45年
機械及び装置 2～12年
車両運搬具 4～5年
工具、器具及び備品 2～15年
(2)無形固定資産
ソフトウエア
自社利用ソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法2020/06/25 12:57

#2 固定資産除却損の注記

※6.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成30年4月1日至 平成31年3月31日)	当事業年度(自 平成31年4月1日至 令和2年3月31日)
建物機械及び装置	-千円-	1,274千円108
工具、器具及び備品	-	0

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#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記

※3.有形固定資産の取得価額から控除している、保険差益の受入れによる圧縮記帳額は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成31年3月31日)	当事業年度(令和2年3月31日)
建物	-千円	338千円

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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
なお、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物並びに工具、器具および備品については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/06/25 12:57