Misumi（7441）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 4273万
2010年3月31日 -49.61%: 2153万
2011年3月31日 +299.7%: 8607万
2012年3月31日 -48.31%: 4448万
2013年3月31日 +55.99%: 6939万
2013年9月30日 +18.18%: 8201万
2013年12月31日 -24.84%: 6164万
2014年3月31日 -42.93%: 3518万
2014年6月30日 -5.67%: 3318万
2014年9月30日 +143.48%: 8080万
2014年12月31日 +21.95%: 9854万
2015年3月31日 -51.86%: 4744万
2015年6月30日 +0.45%: 4765万
2015年9月30日 -36.82%: 3010万
2015年12月31日 +95.09%: 5873万
2016年3月31日 -68.95%: 1823万
2016年6月30日 +191.67%: 5319万
2016年9月30日 -40.45%: 3167万
2016年12月31日 +52.63%: 4834万
2017年3月31日 -54.91%: 2180万
2017年6月30日 +45.1%: 3163万
2017年9月30日 -35.79%: 2031万
2017年12月31日 +242.95%: 6965万
2018年3月31日 -95.98%: 280万
2018年6月30日 +64.24%: 460万
2018年9月30日 +465.34%: 2601万
2018年12月31日 -30.06%: 1819万
2019年3月31日 +33.41%: 2427万
2019年6月30日 -8.85%: 2212万
2019年9月30日 -54%: 1017万
2019年12月31日 +184.06%: 2891万
2020年3月31日 -25.28%: 2160万
2020年6月30日 -91.73%: 178万
2020年9月30日 +971.29%: 1914万
2020年12月31日 -26.36%: 1409万
2021年3月31日 -26.09%: 1042万
2021年6月30日 -72.03%: 291万
2021年9月30日 +583.63%: 1992万
2021年12月31日 +55.2%: 3091万
2022年3月31日 -88.49%: 356万
2022年6月30日 +188.4%: 1026万
2022年9月30日 +65.17%: 1695万
2022年12月31日 +98.92%: 3373万
2023年3月31日 -80.38%: 661万
2023年6月30日 +711.06%: 5366万
2023年9月30日 +10.78%: 5945万
2023年12月31日 -8.94%: 5414万
2024年3月31日 -26.92%: 3956万
2024年6月30日 +48.13%: 5860万
2024年9月30日 -33.96%: 3870万
2024年12月31日 -36.75%: 2447万
2025年3月31日 -16.33%: 2048万
2025年9月30日 -70.7%: 600万
2025年12月31日 +50%: 900万

個別

2014年3月31日: 3443万
2015年3月31日 +37.75%: 4744万
2016年3月31日 -61.77%: 1813万
2017年3月31日 +14.87%: 2083万
2018年3月31日 -89.31%: 222万
2019年3月31日 +871.8%: 2164万
2020年3月31日 -0.26%: 2158万
2021年3月31日 -53.66%: 1000万
2022年3月31日 -64.41%: 356万
2023年3月31日 +46.83%: 522万
2024年3月31日 +65.54%: 865万
2025年3月31日 +136.69%: 2048万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な資産の評価基準及び評価方法
有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの………時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定しております。)
市場価格のない株式等………移動平均法による原価法
棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品及び製品、仕掛品、原材料……月別総平均法
ただし、以下のものは除く
書籍・CD類……売価還元法
自動車、販売用不動産、未成工事支出金……個別法
貯蔵品……最終仕入原価法2025/06/24 10:34
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品及び製品、仕掛品、原材料……月別総平均法
ただし、以下のものは除く
2025/06/24 10:34
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品及び製品、仕掛品、原材料…月別総平均法
ただし、以下のものは除く
2025/06/24 10:34