大水（7538）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 12億3700万
2009年3月31日 -7.84%: 11億4000万
2010年3月31日 -11.05%: 10億1400万
2010年12月31日 -6.51%: 9億4800万
2011年3月31日 -2.43%: 9億2500万
2011年6月30日 -2.27%: 9億400万
2011年9月30日 -1.88%: 8億8700万
2011年12月31日 -2.48%: 8億6500万
2012年3月31日 -3.35%: 8億3600万
2012年6月30日 -2.39%: 8億1600万
2012年9月30日 -0.86%: 8億900万
2012年12月31日 -2.6%: 7億8800万
2013年3月31日 -2.79%: 7億6600万
2013年6月30日 -2.22%: 7億4900万
2013年9月30日 -2.27%: 7億3200万
2013年12月31日 -1.37%: 7億2200万
2014年3月31日 -4.85%: 6億8700万
2014年6月30日 -2.47%: 6億7000万
2014年9月30日 -2.99%: 6億5000万
2014年12月31日 -16.46%: 5億4300万
2015年3月31日 -2.95%: 5億2700万
2015年6月30日 -1.9%: 5億1700万
2015年9月30日 ±0%: 5億1700万
2015年12月31日 -2.9%: 5億200万
2016年3月31日 -3.19%: 4億8600万
2016年6月30日 -4.12%: 4億6600万
2016年9月30日 -4.08%: 4億4700万
2016年12月31日 +88.14%: 8億4100万
2017年3月31日 -2.62%: 8億1900万
2017年6月30日 -1.71%: 8億500万
2017年9月30日 -2.36%: 7億8600万
2017年12月31日 -2.42%: 7億6700万
2018年3月31日 -0.78%: 7億6100万
2018年6月30日 +1.31%: 7億7100万
2018年9月30日 -2.33%: 7億5300万
2018年12月31日 -0.8%: 7億4700万
2019年3月31日 -2.54%: 7億2800万
2019年6月30日 -1.92%: 7億1400万
2019年9月30日 +22.41%: 8億7400万
2019年12月31日 -1.26%: 8億6300万
2020年3月31日 -1.16%: 8億5300万
2020年6月30日 -1.29%: 8億4200万
2020年9月30日 -1.54%: 8億2900万
2020年12月31日 -1.45%: 8億1700万
2021年3月31日 -1.47%: 8億500万
2021年6月30日 -1.61%: 7億9200万
2021年9月30日 -1.14%: 7億8300万
2021年12月31日 -0.89%: 7億7600万
2022年3月31日 -1.29%: 7億6600万
2022年6月30日 +0.78%: 7億7200万
2022年9月30日 -1.42%: 7億6100万
2022年12月31日 -0.92%: 7億5400万
2023年3月31日 +0.13%: 7億5500万
2023年6月30日 -1.46%: 7億4400万
2023年9月30日 -1.34%: 7億3400万
2023年12月31日 -0.82%: 7億2800万
2024年3月31日 -1.24%: 7億1900万
2024年6月30日 -0.7%: 7億1400万
2024年9月30日 +2.94%: 7億3500万
2024年12月31日 -1.63%: 7億2300万
2025年3月31日 -1.38%: 7億1300万
2025年9月30日 +2.81%: 7億3300万
2025年12月31日 -0.14%: 7億3200万

有報情報

#1 主要な設備の状況: (注)1.帳簿価額のうち、「その他」は、「工具、器具及び備品」及び「有形リース資産」であります。
2.大阪東部冷蔵㈱の中には、土地21百万円、建物及び構築物等7百万円の賃貸用資産を含んでおります。
3.㈱京都興産は、連結会社以外の者から事務所設備等(当連結会計年度の賃借料23百万円)を賃借しております。
2025/06/24 13:10
#2 会計方針に関する事項（連結）: ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
また、大阪東部冷蔵㈱は建物及び構築物について定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/06/24 13:10