大水（7538）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -9200万
2010年9月30日 -194.57%: -2億7100万
2010年12月31日: 9100万
2011年3月31日 +1.1%: 9200万
2011年6月30日: -2600万
2011年9月30日 -384.62%: -1億2600万
2011年12月31日: 1億800万
2012年3月31日 +262.96%: 3億9200万
2012年6月30日: -1億2800万
2012年9月30日 -595.31%: -8億9000万
2012年12月31日: -4億8200万
2013年3月31日: -2億3300万
2013年6月30日: 1億5500万
2013年9月30日 -19.35%: 1億2500万
2013年12月31日 +185.6%: 3億5700万
2014年3月31日 -21.01%: 2億8200万
2014年6月30日 -72.34%: 7800万
2014年9月30日 -50%: 3900万
2014年12月31日 +999.99%: 5億4700万
2015年3月31日 +63.44%: 8億9400万
2015年6月30日 -63.31%: 3億2800万
2015年9月30日 -34.76%: 2億1400万
2015年12月31日 +205.14%: 6億5300万
2016年3月31日 -49.77%: 3億2800万
2016年6月30日 -91.77%: 2700万
2016年9月30日 +92.59%: 5200万
2016年12月31日 +999.99%: 6億2300万
2017年3月31日 +13.8%: 7億900万
2017年6月30日 -79.41%: 1億4600万
2017年9月30日 -44.52%: 8100万
2017年12月31日 +532.1%: 5億1200万
2018年3月31日 +5.08%: 5億3800万
2018年6月30日 -88.66%: 6100万
2018年9月30日 +444.26%: 3億3200万
2018年12月31日 -9.34%: 3億100万
2019年3月31日 -13.62%: 2億6000万
2019年6月30日: -2200万
2019年9月30日 -259.09%: -7900万
2019年12月31日: 2億9100万
2020年3月31日: -9300万
2020年6月30日: 7200万
2020年9月30日: -2億2000万
2020年12月31日: 1億4700万
2021年3月31日 +600%: 10億2900万
2021年6月30日: -9600万
2021年9月30日 -51.04%: -1億4500万
2021年12月31日: -6200万
2022年3月31日 -24.19%: -7700万
2022年6月30日: 1億7400万
2022年9月30日 -12.07%: 1億5300万
2022年12月31日 +273.86%: 5億7200万
2023年3月31日 +23.95%: 7億900万
2023年6月30日 -30.32%: 4億9400万
2023年9月30日 +47.98%: 7億3100万
2023年12月31日 +54.17%: 11億2700万
2024年3月31日 +64.51%: 18億5400万
2024年6月30日 -82.69%: 3億2100万
2024年9月30日 -40.5%: 1億9100万
2024年12月31日 +307.33%: 7億7800万
2025年3月31日 +89.46%: 14億7400万
2025年6月30日 -85.01%: 2億2100万
2025年9月30日 +200.45%: 6億6400万
2025年12月31日 +83.13%: 12億1600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 13:10
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/24 13:10
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/24 13:10
#4 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の費用処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ その他の退職給付に係る会計処理の方法
2025/06/24 13:10