構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法)を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/29 10:02

#2 固定資産廃棄損の注記

※5 固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	639	百万円	34	百万円
機械装置及び運搬具	13		1

2018/06/29 10:02

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)		当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物	8,160	百万円	5,271	百万円
機械装置及び運搬具	675		831

上記のうち、以下の有形固定資産については、工場財団抵当に供しております。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)		当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物	3,488	百万円	3,635	百万円
機械装置及び運搬具	670		827

(2)担保付債務は、次のとおりであります。

2018/06/29 10:02

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

[提出会社及び国内連結子会社]
主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
[海外連結子会社]

2018/06/29 10:02