建物（純額）

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

[提出会社及び国内連結子会社]
主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
[海外連結子会社]

2019/12/09 16:00

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/12/09 16:00

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内訳

	前中間連結会計期間(自 2018年4月1日至 2018年9月30日)		当中間連結会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日)
土地	35	百万円	-	百万円
建物及び構築物	△21		-
その他	1		0

(注)前中間連結会計期間については、土地及び建物が一体となった固定資産を売却した際、土地部分については売却益、建物部分については売却損が発生しているため、売却損益を通算して固定資産売却益として計上しております。

2019/12/09 16:00

#4 固定資産廃棄損の注記

※3 固定資産廃棄損の内訳

	前中間連結会計期間(自 2018年4月1日至 2018年9月30日)		当中間連結会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日)
建物及び構築物	9	百万円	0	百万円
機械装置及び運搬具	0		-

2019/12/09 16:00

#5 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2019年3月31日)		当中間連結会計期間(2019年9月30日)
建物及び構築物	4,667	百万円	4,524	百万円
機械装置及び運搬具	611		548

上記のうち工場財団抵当に供している資産

	前連結会計年度(2019年3月31日)		当中間連結会計期間(2019年9月30日)
建物及び構築物	3,477	百万円	3,371	百万円
機械装置及び運搬具	608		544

(2)担保付債務は、次のとおりであります。

2019/12/09 16:00

#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

キャッシュ・フローの状況につきましては、「3[経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析](1)経営成績等の状況の概要 ②キャッシュ・フローの状況」に記載のとおりであります。
なお、当社グループの資金需要のうち主なものは、運転資金需要としての商品の仕入、製造費、販売費及び一般管理費等の営業費用と設備資金需要としての工場等における建物、機械装置等設備投資によるものであります。
また、当社グループは、事業活動の維持拡大に必要な資金の流動性と資金の源泉を安定的に確保することを基本方針としており、自己資金及び金融機関からの借入を基本としております。

2019/12/09 16:00

#7 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)

2019/12/09 16:00

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
[提出会社及び国内連結子会社]
主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
[海外連結子会社]
主として定額法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産及び使用権資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/12/09 16:00