松田産業(7456)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 52億8600万
- 2009年3月31日 -27.22%
- 38億4700万
- 2009年12月31日 -52.4%
- 18億3100万
- 2010年3月31日 +59.53%
- 29億2100万
- 2010年6月30日 -69.43%
- 8億9300万
- 2010年9月30日 +90.71%
- 17億300万
- 2010年12月31日 +65.06%
- 28億1100万
- 2011年3月31日 +29.1%
- 36億2900万
- 2011年6月30日 -62.58%
- 13億5800万
- 2011年9月30日 +81.52%
- 24億6500万
- 2011年12月31日 +44.71%
- 35億6700万
- 2012年3月31日 +17.91%
- 42億600万
- 2012年6月30日 -82.72%
- 7億2700万
- 2012年9月30日 +83.22%
- 13億3200万
- 2012年12月31日 +125.08%
- 29億9800万
- 2013年3月31日 +33.69%
- 40億800万
- 2013年6月30日 -78.27%
- 8億7100万
- 2013年9月30日 +99.31%
- 17億3600万
- 2013年12月31日 +53.05%
- 26億5700万
- 2014年3月31日 +20.14%
- 31億9200万
- 2014年6月30日 -77.63%
- 7億1400万
- 2014年9月30日 +118.49%
- 15億6000万
- 2014年12月31日 +78.14%
- 27億7900万
- 2015年3月31日 +20.26%
- 33億4200万
個別
- 2008年3月31日
- 47億2000万
- 2009年3月31日 -30.66%
- 32億7300万
- 2010年3月31日 -13.02%
- 28億4700万
- 2011年3月31日 +7.17%
- 30億5100万
- 2012年3月31日 +14.22%
- 34億8500万
- 2013年3月31日 -11.13%
- 30億9700万
- 2014年3月31日 -19.83%
- 24億8300万
- 2015年3月31日 +15.26%
- 28億6200万
- 2016年3月31日 -31.2%
- 19億6900万
- 2017年3月31日 -3.91%
- 18億9200万
- 2018年3月31日 +59.51%
- 30億1800万
- 2019年3月31日 -1.39%
- 29億7600万
- 2020年3月31日 +41.67%
- 42億1600万
- 2021年3月31日 +19.54%
- 50億4000万
- 2022年3月31日 +79.42%
- 90億4300万
- 2023年3月31日 -11.08%
- 80億4100万
- 2024年3月31日 -15.35%
- 68億700万
- 2025年3月31日 +17.38%
- 79億9000万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況の中で、当社グループの貴金属関連事業においては、資源リサイクルの総合力及び高機能電子材料の開発などによる差別化のもとで、国内外における生産拠点の整備・拡充、貴金属原料の確保、高機能電子材料などの製商品販売及び産業廃棄物処理受託の拡大に取り組みました。また、食品関連事業においては、グローバルに展開する調達力を活かして、顧客ニーズに応えた商品の開拓と安全安心な商品の安定供給により、販売量の拡大に取り組みました。2025/06/24 10:02
これらの結果、当連結会計年度の売上高は468,841百万円(前連結会計年度比30.0%増)、営業利益は12,676百万円(前連結会計年度比35.5%増)、経常利益は13,523百万円(前連結会計年度比28.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は9,456百万円(前連結会計年度比29.8%増)となりました。
セグメント別の状況は以下のとおりであります。 - #2 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (単位:円)2025/06/24 10:02
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。項目 前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 3,515.61 3,848.51 1株当たり当期純利益 280.20 364.87
2 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。