アドヴァン(7463)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 14億808万
- 2009年3月31日 -3.64%
- 13億5684万
- 2010年3月31日 -5.73%
- 12億7913万
- 2011年3月31日 -4.94%
- 12億1593万
- 2012年3月31日 +1.65%
- 12億3602万
- 2013年3月31日 -0.51%
- 12億2969万
- 2014年3月31日 -0.53%
- 12億2313万
- 2015年3月31日 +2.82%
- 12億5761万
- 2016年3月31日 +0.38%
- 12億6234万
- 2017年3月31日 +20.46%
- 15億2060万
- 2018年3月31日 +12.04%
- 17億373万
- 2019年3月31日 -6.36%
- 15億9532万
- 2020年3月31日 -18.09%
- 13億672万
- 2021年3月31日 -2.99%
- 12億6771万
- 2022年3月31日 -10.23%
- 11億3808万
- 2023年3月31日 -6.81%
- 10億6057万
- 2024年3月31日 -5.57%
- 10億154万
- 2025年3月31日 +25.49%
- 12億5687万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 一般的な倉庫はコンクリート床を使用しますが、アドヴァングループではエポキシ樹脂塗床を使用しています。コンクリートの約5倍の耐摩耗性と耐久性を誇り、フォークリフトが走行しても削れることなく平滑な状態が長続きし、常に空気がキレイで快適な環境となっています。2025/06/27 13:53
また、石材やタイルの加工で一番汚れやすい加工場の床には、鉱物骨材配合の散布型美装床仕上材を使用しています。通常のコンクリート床の約4倍の耐摩耗性と防塵機能を誇り、フォークリフトの走行で床が削れることはありません。さらに、建物全体は、掃除が簡単にできるように設計され、常にクリーンで快適な作業空間を維持できるようになっています。
(若手技術者の育成への取り組み) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 2年~17年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2025/06/27 13:53 - #3 固定資産処分損に関する注記(連結)
- ※4 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。2025/06/27 13:53
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 22,742千円 521千円 機械装置及び運搬具 851 117 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- ※2 担保に供している資産は次のとおりであります。2025/06/27 13:53
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物 2,068,888千円 2,023,621千円 土地 8,677,772 8,677,772
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (増加)2025/06/27 13:53
(減少)建物 福岡ショールーム改装 108,180千円 〃 沖縄ショールーム改装 219,573千円 工具、器具及び備品 福岡ショールーム改装 52,097千円 〃 沖縄ショールーム改装 56,525千円 〃 TVCM制作 17,702千円
- #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ 有形固定資産2025/06/27 13:53
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産2025/06/27 13:53
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 8年~50年