#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 2 セグメント資産の調整額は、各セグメントに配分しない全社資産であります。全社資産は主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、投資有価証券であります。
3 その他の項目の減価償却費の調整額は全社費用に係る減価償却費であります。また、有形固定資産及び無形固定資産等の増加額の調整額は、主に本社管理部門設備の増加額であります。
4 セグメント利益は連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
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#2 セグメント表の脚注（連結）: グメント資産の調整額は、各セグメントに配分しない全社資産であります。全社資産は主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、投資有価証券であります。
3 その他の項目の減価償却費の調整額は全社費用に係る減価償却費であります。また、有形固定資産及び無形固定資産等の増加額の調整額は、主に本社管理部門設備の増加額であります。
4 セグメント利益は連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2014/06/27 15:55
#3 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2014/06/27 15:55
#4 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）: 連結貸借対照表関係
前連結会計年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「ソフトウェア」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に表示していた63,413千円は、「ソフトウェア」27,945千円、「その他」35,467千円として組み替えております。
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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 3年～15年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/06/27 15:55