有価証券報告書-第41期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 3年～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。