7486 サンリン

7486
2026/09/25
時価
99億円
PER 予
10.18倍
2010年以降
9.07-94.74倍
(2010-2026年)
PBR
0.45倍
2010年以降
0.35-0.61倍
(2010-2026年)
配当 予
2.96%
ROE 予
4.4%
ROA 予
3.21%
資料
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サンリン(7486)の資産の部 - 製氷事業の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

連結

2013年3月31日
4億7700万
2014年3月31日 +14.88%
5億4800万
2015年3月31日 -15.33%
4億6400万
2016年3月31日 -12.28%
4億700万
2017年3月31日 +2.7%
4億1800万
2018年3月31日 -7.66%
3億8600万
2019年3月31日 +12.44%
4億3400万
2020年3月31日 +239.4%
14億7300万
2021年3月31日 -19.35%
11億8800万
2022年3月31日 -3.11%
11億5100万
2023年3月31日 -3.82%
11億700万
2024年3月31日 -4.43%
10億5800万
2025年3月31日 -8.98%
9億6300万
2026年3月31日 -3.63%
9億2800万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務諸表が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社は、本社にLPガス・石油類・電力の販売・太陽光発電設備及びリフォーム等に関する事業を統括する「営業本部」を置き、これらを「エネルギー関連事業」と位置付け、各事業本部は取扱う商品・サービスについて包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。サンリンI&F株式会社が行う「製氷事業」、株式会社一実屋及び株式会社えのきボーヤが行う「青果事業」、サンエネック株式会社が行う「不動産事業」におきましても、営業本部による包括的な管理により事業活動を展開しております。したがって、当社は「エネルギー関連事業」、「製氷事業」、「青果事業」及び「不動産事業」を報告セグメントとしております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
2026/06/18 10:00
#2 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
(2)製氷事業
製氷事業では、主として氷の製造及び販売を行っております。
これらの取引は製品の支配が顧客に移転したとき、すなわち製品を顧客へ引き渡した時点で履行義務が充足されると判断しており、当該時点で収益を認識しております。また、収益は顧客との契約による取引価格に基づき認識しており、取引の対価は製品の引き渡し後1年以内に受けるため、重大な金融要素を含んでおりません。
2026/06/18 10:00
#3 報告セグメントの概要(連結)
当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務諸表が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社は、本社にLPガス・石油類・電力の販売・太陽光発電設備及びリフォーム等に関する事業を統括する「営業本部」を置き、これらを「エネルギー関連事業」と位置付け、各事業本部は取扱う商品・サービスについて包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。サンリンI&F株式会社が行う「製氷事業」、株式会社一実屋及び株式会社えのきボーヤが行う「青果事業」、サンエネック株式会社が行う「不動産事業」におきましても、営業本部による包括的な管理により事業活動を展開しております。したがって、当社は「エネルギー関連事業」、「製氷事業」、「青果事業」及び「不動産事業」を報告セグメントとしております。
2026/06/18 10:00
#4 従業員の状況(連結)
①連結会社の状況
2026年3月31日現在
エネルギー関連事業411(89)
製氷事業12(2)
青果事業38(40)
(注)従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含んでおります。)であり、臨時雇用者数(常用パート、パートタイマー等であります。)は( )内に年間の平均人員を外数で記載しております。
②提出会社の状況
2026/06/18 10:00
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度における固定負債の残高は、2,377百万円となり、前連結会計年度比348百万円の増加となりました。主な要因は、繰延税金負債が419百万円増加、長期借入金が58百万円減少したこと等によるものであります。
(純資産の部)
当連結会計年度における純資産の部の残高は、21,893百万円となり、前連結会計年度比995百万円の増加となりました。主な要因は、利益剰余金が208百万円増加、その他有価証券評価差額金が880百万円増加したこと等によるものであります。
2026/06/18 10:00
#6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
至 2026年3月31日)なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。(注)1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
純資産の部の合計額(百万円)20,89821,893
純資産の部の合計額から控除する金額(百万円)07
(うち非支配株主持分)(0)(7)
(注) 1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2026/06/18 10:00

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