建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6年～50年
ロ 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づいております。2019/07/10 9:01

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月21日至 2018年4月20日)	当連結会計年度(自 2018年4月21日至 2019年4月20日)
建物及び構築物	43千円	29千円
機械装置	―	194千円

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	小牧事業所 トイレ設備改修
車両運搬具	名北商品センター用車両
工具、器具及び備品	商品金型、サーバー機器、プラスチック溶着機
ソフトウエア	販売情報システム、会計情報システム

2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

2019/07/10 9:01

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法を採用しております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く。)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/07/10 9:01

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法を採用しております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/07/10 9:01

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法を採用しております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く。)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6年～50年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づいております。2019/07/10 9:01

#7 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）

2 取引条件及び取引条件の決定方針等
賃借料は同一建物(ビル)に入居するテナント他社との取引条件を参考の上、決定しております。
2 親会社に関する注記

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