日新商事(7490)の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億4458万
- 2009年3月31日 +5.98%
- 1億5322万
- 2010年3月31日 -3.72%
- 1億4752万
- 2011年3月31日 +10.44%
- 1億6292万
- 2012年3月31日 +88.23%
- 3億667万
- 2013年3月31日 -18.16%
- 2億5098万
- 2014年3月31日 -8.78%
- 2億2895万
- 2015年3月31日 -11.85%
- 2億181万
- 2016年3月31日 -12.32%
- 1億7695万
- 2017年3月31日 -4.42%
- 1億6914万
- 2018年3月31日 +91.19%
- 3億2338万
- 2019年3月31日 -5.29%
- 3億629万
- 2020年3月31日 -6.25%
- 2億8715万
- 2021年3月31日 -31.05%
- 1億9799万
- 2022年3月31日 -44.4%
- 1億1007万
- 2023年3月31日 -54.94%
- 4960万
- 2024年3月31日 -28.69%
- 3537万
- 2025年3月31日 -13.36%
- 3064万
個別
- 2008年3月31日
- 1億3760万
- 2009年3月31日 +7.17%
- 1億4746万
- 2010年3月31日 -3.22%
- 1億4272万
- 2011年3月31日 +4.23%
- 1億4876万
- 2012年3月31日 +94.73%
- 2億8968万
- 2013年3月31日 -17.46%
- 2億3910万
- 2014年3月31日 -8.05%
- 2億1984万
- 2015年3月31日 -11.21%
- 1億9519万
- 2016年3月31日 -9.68%
- 1億7630万
- 2017年3月31日 -4.25%
- 1億6881万
- 2018年3月31日 +63.54%
- 2億7608万
- 2019年3月31日 -2.29%
- 2億6976万
- 2020年3月31日 -2.66%
- 2億6260万
- 2021年3月31日 -31.11%
- 1億8090万
- 2022年3月31日 -45.5%
- 9859万
- 2023年3月31日 -59.48%
- 3994万
- 2024年3月31日 -28.73%
- 2847万
- 2025年3月31日 -6.94%
- 2649万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ロ 無形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 9:54
自社利用のソフトウエアは社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 上記の事業について、主に販売マージンの悪化等による事業環境の激変により、継続して損益がマイナスであることから帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(175,346千円)として特別損失に計上しております。2025/06/26 9:54
その内訳は、SS71,117千円(内、建物及び構築物6,478千円、機械装置及び運搬具47,898千円、有形固定資産のその他15,811千円、無形固定資産720千円、投資その他の資産のその他208千円)、支店14,152千円(内、建物及び構築物9,128千円、機械装置及び運搬具217千円、有形固定資産のその他4,807千円)、賃貸等不動産90,076千円(内、建物及び構築物2,321千円、機械装置及び運搬具263千円、土地87,490千円)であります。
石油関連事業の資産グループの回収可能価額については、主として使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを2.0%で割り引いて算出しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)無形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 9:54
のれんは、発生日以降、投資効果の発現する期間を個別で見積り、償却期間(5年)を決定した上で均等償却しております。また、自社利用のソフトウエアは社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。