長期前払費用
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 2310万
- 2009年3月31日 -20.66%
- 1833万
- 2010年3月31日 -13.74%
- 1581万
- 2011年3月31日 +17.33%
- 1855万
- 2012年3月31日 -3.79%
- 1785万
- 2013年3月31日 -16.38%
- 1492万
- 2014年3月31日 +260.26%
- 5377万
- 2015年3月31日 +2.81%
- 5528万
- 2016年3月31日 +1.59%
- 5617万
- 2017年3月31日 -11.21%
- 4987万
- 2018年3月31日 -11.3%
- 4424万
- 2019年3月31日 -13.43%
- 3829万
- 2020年3月31日 -9.74%
- 3456万
- 2021年3月31日 -5.51%
- 3266万
- 2022年3月31日 +4.44%
- 3411万
- 2023年3月31日 +256.69%
- 1億2168万
- 2024年3月31日 +10.46%
- 1億3441万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 長期前払費用
定額法によっております。
4.外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準
外貨建金銭債権債務は、期末日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。
5.引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
債権の貸倒れに備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
(2)賞与引当金
従業員に対し翌事業年度に支給する賞与に備えるため、当事業年度に負担すべき支給見込額を計上しております。2024/06/28 9:56