有価証券報告書-第39期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
3 たな卸資産の評価基準及び評価方法
①商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
②貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
①商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
②貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。