リックス(7525)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 鉄鋼の推移 - 通期
連結
- 2013年3月31日
- 7億3780万
- 2014年3月31日 +8.66%
- 8億172万
- 2015年3月31日 +14.53%
- 9億1824万
- 2016年3月31日 +7.23%
- 9億8465万
- 2017年3月31日 +11.08%
- 10億9380万
- 2018年3月31日 +7.63%
- 11億7722万
- 2019年3月31日 +17.74%
- 13億8605万
- 2020年3月31日 -1.71%
- 13億6239万
- 2021年3月31日 -25.51%
- 10億1479万
- 2022年3月31日 +12.62%
- 11億4288万
- 2023年3月31日 +11.07%
- 12億6941万
- 2024年3月31日 +28.11%
- 16億2619万
- 2025年3月31日 +23.37%
- 20億620万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、産業用機械・部品等を幅広い顧客に販売しております。営業部門の経営管理組織は、営業活動上の要請から地域別組織をとっておりますが、顧客業界の動向が当社グループの業績に大きな影響を与えるため、顧客業界ごとの業績を主たるマネジメント対象としております。2025/06/24 13:55
従って、当社グループは顧客業界ごとの販売体制を基礎とした業界別セグメントから構成されており、「鉄鋼」「自動車」「電子・半導体」「ゴム・タイヤ」「工作機械」「高機能材」「環境」及び「紙パルプ」の8業界を報告セグメントとしております。
(2) 各報告セグメントに属する製品及びサービスの種類 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2025/06/24 13:55
(単位:千円) 顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 日本製鉄㈱ 6,268,329 鉄鋼 - #3 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2025/06/24 13:55
1983年4月 当社入社 2010年4月 当社営業本部業界プロ推進部FEプロリーダー 2015年12月 当社営業本部国内営業統括部鉄鋼事業部長兼市場開発推進統括部FEプロリーダー 2016年10月 当社営業本部市場開発推進統括部FEプロリーダー 2018年4月 当社取締役営業本部グローバル戦略統括部FEプロリーダー兼企画本部建設工事部長 2018年10月 当社取締役営業本部グローバル戦略統括部FEプロリーダー兼国内営業統括部鉄鋼事業部長兼企画本部建設工事部長 2020年4月 当社取締役営業本部グローバル戦略統括部長兼FEプロリーダー兼営業企画部長 - #4 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(議案)(連結)
- 2025/06/24 13:55
1992年4月 当社入社 2016年10月 当社営業本部国内営業統括部鉄鋼事業部長 2018年10月 当社企画本部総務部総務部付部長タイヨー軸受株式会社代表取締役社長 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループは、顧客業界によりセグメント区分を行っておりますが、各セグメントの経営環境、対応すべき課題や方針は以下のとおりです。2025/06/24 13:55
(鉄鋼業界)
鉄鋼業界においては、中国の生産量拡大、グローバルでの競争激化、原料高製品安等により生産拠点・生産品目の撤退・集約、カーボンニュートラルの推進等大きな転換期に差し掛かっております。また、国内生産は高級鋼製造ラインの新設、現有設備の老朽化に伴う設備保全費アップ、世代交代による技術伝承不足、産業界のDX推進・自動化等により顧客のニーズ多様化してきております。このような環境の中、当社グループは顧客密着営業による営業力とグローバル展開による海外商品開発力という強みを生かし、以下の方針を掲げております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような経済環境の中、当社グループでは中期3ヵ年計画「GP2026」に基づく施策に取り組んだ結果、2025年3月期連結業績は、売上高547億27百万円(前年同期比10.0%増)、営業利益38億82百万円(同9.5%増)、経常利益41億97百万円(同6.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益28億41百万円(同2.2%増)となりました。2025/06/24 13:55
セグメントごとの業績は、次のとおりであります。当社グループは、顧客の属する業界ごとに業績管理を行っており、「鉄鋼」「自動車」「電子・半導体」「ゴム・タイヤ」「工作機械」「高機能材」「環境」及び「紙パルプ」の8業界を報告セグメントとしております。なお、当連結会計年度より、経営管理の観点から各報告セグメントの損益をより適切に表示するため、従来「セグメント利益の調整額」としていた当社メーカー機能がもたらす損益を各報告セグメントの損益に含めることとしました。
(鉄鋼業界)