丸文(7537)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -2億9100万
- 2010年9月30日 -2.75%
- -2億9900万
- 2010年12月31日 -7.36%
- -3億2100万
- 2011年3月31日
- 1億2500万
- 2011年6月30日 -100%
- 0
- 2011年9月30日
- 3億5100万
- 2011年12月31日 -54.7%
- 1億5900万
- 2012年3月31日 +576.73%
- 10億7600万
- 2012年6月30日 -84.76%
- 1億6400万
- 2012年9月30日 +1.22%
- 1億6600万
- 2012年12月31日
- -1億4800万
- 2013年3月31日
- 16億7400万
- 2013年6月30日 -33.45%
- 11億1400万
- 2013年9月30日 +102.69%
- 22億5800万
- 2013年12月31日 +24.89%
- 28億2000万
- 2014年3月31日 +85.74%
- 52億3800万
- 2014年6月30日 -99.87%
- 700万
- 2014年9月30日 +999.99%
- 1億300万
- 2014年12月31日 +999.99%
- 17億9500万
- 2015年3月31日 +150.92%
- 45億400万
- 2015年6月30日 -98.13%
- 8400万
- 2015年9月30日 +804.76%
- 7億6000万
- 2015年12月31日 +9.34%
- 8億3100万
- 2016年3月31日 -3.25%
- 8億400万
- 2016年6月30日
- -16億2600万
- 2016年9月30日 -35.12%
- -21億9700万
- 2016年12月31日
- -14億7700万
- 2017年3月31日
- 22億4100万
- 2017年6月30日 -95.14%
- 1億900万
- 2017年9月30日 +249.54%
- 3億8100万
- 2017年12月31日 +306.56%
- 15億4900万
- 2018年3月31日 +55.84%
- 24億1400万
- 2018年6月30日
- -7億2700万
- 2018年9月30日
- 2900万
- 2018年12月31日 +999.99%
- 10億7500万
- 2019年3月31日 +40.74%
- 15億1300万
- 2019年6月30日
- -4800万
- 2019年9月30日 -891.67%
- -4億7600万
- 2019年12月31日
- -3億4000万
- 2020年3月31日
- -1億5500万
- 2020年6月30日 -301.94%
- -6億2300万
- 2020年9月30日
- -4億700万
- 2020年12月31日 -499.75%
- -24億4100万
- 2021年3月31日
- -19億2200万
- 2021年6月30日
- 12億2000万
- 2021年9月30日 +48.93%
- 18億1700万
- 2021年12月31日 +25.54%
- 22億8100万
- 2022年3月31日 +47.35%
- 33億6100万
- 2022年6月30日 -83.96%
- 5億3900万
- 2022年9月30日 +408.35%
- 27億4000万
- 2022年12月31日 +151.61%
- 68億9400万
- 2023年3月31日 +5.29%
- 72億5900万
- 2023年6月30日 -95.62%
- 3億1800万
- 2023年9月30日 +871.07%
- 30億8800万
- 2023年12月31日 +81.25%
- 55億9700万
- 2024年3月31日 +7.04%
- 59億9100万
- 2024年6月30日 -79.47%
- 12億3000万
- 2024年9月30日 +167.32%
- 32億8800万
- 2024年12月31日 -37.59%
- 20億5200万
- 2025年3月31日 +190.94%
- 59億7000万
- 2025年6月30日
- -1億2300万
- 2025年9月30日
- 4億8000万
- 2025年12月31日 +50.63%
- 7億2300万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/25 15:00
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2025/06/25 15:00
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。