有報情報
- #1 追加情報、四半期連結財務諸表(連結)
- たな卸資産
・商品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法を採用しております。なお、取得価額が100千円以上200千円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却しております。2016/02/10 16:03
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