ジーエフシー（7559）のその他の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -2788万
- 2010年9月30日
- 2449万
- 2010年12月31日 -16.5%
- 2045万
- 2011年3月31日
- -411万
- 2011年6月30日
- 2230万
- 2011年9月30日 -2.14%
- 2182万
- 2011年12月31日 -18.78%
- 1772万
- 2012年3月31日 +45.45%
- 2578万
- 2012年6月30日
- -969万
- 2012年9月30日
- 2686万
- 2012年12月31日 +17.06%
- 3144万
- 2013年3月31日 -0.07%
- 3142万
- 2013年6月30日
- -1544万
- 2013年9月30日
- -1234万
- 2013年12月31日
- -904万
- 2014年3月31日 -81.71%
- -1644万
- 2014年6月30日
- 418万
- 2014年9月30日 +185.43%
- 1194万
- 2014年12月31日 +120.42%
- 2633万
- 2015年3月31日 +24.09%
- 3268万
- 2015年6月30日 -16.73%
- 2721万
- 2015年9月30日 +8.21%
- 2944万
- 2015年12月31日 -8.25%
- 2701万
- 2016年3月31日
- -2879万
- 2016年6月30日
- -1248万
- 2016年9月30日
- -310万
- 2016年12月31日
- 4428万
- 2017年3月31日 -53.28%
- 2068万
- 2017年6月30日
- -765万
- 2017年9月30日
- -517万
- 2017年12月31日 -208.08%
- -1593万
- 2018年3月31日 -93.07%
- -3076万
- 2018年6月30日
- -137万
- 2018年9月30日
- 157万
- 2018年12月31日 +999.99%
- 1755万
- 2019年3月31日 +6.81%
- 1875万
- 2019年6月30日
- -346万
- 2019年9月30日
- 267万
- 2019年12月31日 +236.43%
- 901万
- 2020年3月31日
- -1586万
- 2020年6月30日
- 399万
- 2020年9月30日 +6.88%
- 427万
- 2020年12月31日
- -338万
- 2021年3月31日
- 1141万
- 2021年6月30日
- -1329万
- 2021年9月30日
- -399万
- 2021年12月31日 -119.87%
- -877万
- 2022年3月31日
- -696万
- 2022年6月30日
- 71万
- 2022年9月30日 +240.56%
- 243万
- 2022年12月31日 +516.51%
- 1501万
- 2023年3月31日 -17.83%
- 1233万
- 2023年6月30日 -11.08%
- 1096万
- 2023年9月30日 +175.13%
- 3017万
- 2023年12月31日 -7.67%
- 2786万
- 2024年3月31日 +110.87%
- 5875万
- 2024年6月30日 -96.13%
- 227万
- 2024年9月30日
- -2403万
- 2024年12月31日
- -1146万
- 2025年3月31日
- 823万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2024/06/27 16:11
- #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- 2018年2月に企業会計基準第28号「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」等(以下「企業会計基準第28号等」)が公表され、日本公認会計士協会における税効果会計に関する実務指針の企業会計基準委員会への移管が完了されましたが、その審議の過程で、次の2つの論点について、企業会計基準第28号等の公表後に改めて検討を行うこととされていたものが、審議され、公表されたものであります。2024/06/27 16:11
・ 税金費用の計上区分(その他の包括利益に対する課税)
・ グループ法人税制が適用される場合の子会社株式等(子会社株式又は関連会社株式)の売却に係る税効果
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
