ケー・エフ・シー（3420）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億9306万
2010年9月30日 +59.58%: 3億809万
2010年12月31日 +39.87%: 4億3094万
2011年3月31日 +14.96%: 4億9539万
2011年6月30日: -7114万
2011年9月30日 -39.08%: -9894万
2011年12月31日 -99.1%: -1億9698万
2012年3月31日: 2億4067万
2012年6月30日: -2億2206万
2012年9月30日 -50.9%: -3億3509万
2012年12月31日: -2億2175万
2013年3月31日: -9428万
2013年6月30日 -64.35%: -1億5496万
2013年9月30日: -1409万
2013年12月31日: 1億8705万
2014年3月31日 +92.29%: 3億5968万
2014年6月30日 -72.17%: 1億8万
2014年9月30日 +272.66%: 3億7298万
2014年12月31日 +115.55%: 8億397万
2015年3月31日 +105.48%: 16億5199万
2015年6月30日 -69.87%: 4億9772万
2015年9月30日 +57.22%: 7億8254万
2015年12月31日 +82.04%: 14億2457万
2016年3月31日 +0.22%: 14億2769万
2016年6月30日 -70.43%: 4億2221万
2016年9月30日 +70.89%: 7億2151万
2016年12月31日 +122.55%: 16億575万
2017年3月31日 +24.28%: 19億9562万
2017年6月30日 -93.26%: 1億3458万
2017年9月30日 +386.88%: 6億5526万
2017年12月31日 +101.98%: 13億2350万
2018年3月31日 +44.61%: 19億1396万
2018年6月30日 -90.18%: 1億8794万
2018年9月30日 +202.22%: 5億6799万
2018年12月31日 +32.01%: 7億4982万
2019年3月31日 +82.56%: 13億6890万
2019年6月30日 -87.88%: 1億6595万
2019年9月30日 +300.97%: 6億6541万
2019年12月31日 +124.35%: 14億9283万
2020年3月31日 +34.41%: 20億654万
2020年6月30日 -80.77%: 3億8576万
2020年9月30日 +112.98%: 8億2159万
2020年12月31日 +100.49%: 16億4721万
2021年3月31日 +69.4%: 27億9041万
2021年6月30日 -92.64%: 2億526万
2021年9月30日 +246.89%: 7億1205万
2021年12月31日 +62.67%: 11億5829万
2022年3月31日 +40.7%: 16億2974万
2022年6月30日: -1億1912万
2022年9月30日: -3947万
2022年12月31日: 5億9157万
2023年3月31日 +42.56%: 8億4336万
2023年6月30日 -82.02%: 1億5161万
2023年9月30日 +128.85%: 3億4695万
2023年12月31日 +95.41%: 6億7798万
2024年3月31日 +110.61%: 14億2793万
2024年6月30日 -99.99%: 21万
2024年9月30日 +999.99%: 7936万
2024年12月31日 +694.54%: 6億3060万
2025年3月31日 +70.45%: 10億7484万
2025年6月30日 -84.94%: 1億6189万
2025年9月30日 +146.98%: 3億9985万
2025年12月31日 +105.38%: 8億2120万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/23 14:00
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額

2025/06/23 14:00
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/23 14:00
#4 会計方針に関する事項（連結）: ニ.未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の未処理額の会計処理方法
税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
⑤ 重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/23 14:00