デイトナ(7228)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 70億1390万
- 2009年12月31日 -9.24%
- 63億6600万
- 2010年3月31日 -80.8%
- 12億2203万
- 2010年6月30日 +139.58%
- 29億2768万
- 2010年9月30日 +53.81%
- 45億316万
- 2010年12月31日 +34.66%
- 60億6377万
- 2011年3月31日 -79.38%
- 12億5029万
- 2011年6月30日 +145.28%
- 30億6673万
- 2011年9月30日 +51.18%
- 46億3618万
- 2011年12月31日 +31.72%
- 61億686万
- 2012年3月31日 -80.85%
- 11億6935万
- 2012年6月30日 +147.43%
- 28億9337万
- 2012年9月30日 +56.91%
- 45億4006万
- 2012年12月31日 +29.5%
- 58億7947万
- 2013年3月31日 -79.49%
- 12億584万
- 2013年6月30日 +140.08%
- 28億9501万
- 2013年9月30日 +54.59%
- 44億7550万
- 2013年12月31日 +29.41%
- 57億9183万
- 2014年3月31日 -77.74%
- 12億8918万
- 2014年6月30日 +115.53%
- 27億7858万
- 2014年9月30日 +55.06%
- 43億834万
- 2014年12月31日 +31.28%
- 56億5616万
- 2015年3月31日 -79.26%
- 11億7332万
- 2015年6月30日 +137.3%
- 27億8431万
- 2015年9月30日 +55.64%
- 43億3354万
- 2015年12月31日 +34.58%
- 58億3191万
- 2016年3月31日 -78.33%
- 12億6352万
- 2016年6月30日 +133.73%
- 29億5318万
- 2016年9月30日 +53.37%
- 45億2944万
- 2016年12月31日 +32.6%
- 60億625万
- 2017年3月31日 -80.3%
- 11億8297万
- 2017年6月30日 +144.67%
- 28億9442万
- 2017年9月30日 +60.01%
- 46億3132万
- 2017年12月31日 +34.9%
- 62億4772万
- 2018年3月31日 -71.98%
- 17億5078万
- 2018年6月30日 +126.09%
- 39億5826万
- 2018年9月30日 +53.01%
- 60億5672万
- 2018年12月31日 +33.7%
- 80億9779万
- 2019年3月31日 -77.22%
- 18億4506万
- 2019年6月30日 +125.13%
- 41億5378万
- 2019年9月30日 +56.42%
- 64億9722万
- 2019年12月31日 +32.47%
- 86億656万
- 2020年3月31日 -77.64%
- 19億2472万
- 2020年6月30日 +124.39%
- 43億1883万
- 2020年9月30日 +63.05%
- 70億4168万
- 2020年12月31日 +40.74%
- 99億1073万
- 2021年3月31日 -74.81%
- 24億9687万
- 2021年6月30日 +130.93%
- 57億6613万
- 2021年9月30日 +58.66%
- 91億4855万
- 2021年12月31日 +37.03%
- 125億3670万
- 2022年3月31日 -75.6%
- 30億5874万
- 2022年6月30日 +127.91%
- 69億7112万
- 2022年9月30日 +58.59%
- 110億5535万
- 2022年12月31日 +31.94%
- 145億8615万
- 2023年3月31日 -78.25%
- 31億7287万
- 2023年6月30日 +112.58%
- 67億4504万
- 2023年9月30日 +54.87%
- 104億4576万
- 2023年12月31日 +33.65%
- 139億6104万
- 2024年3月31日 -78.66%
- 29億7937万
- 2024年6月30日 +129.52%
- 68億3829万
- 2024年9月30日 +55.86%
- 106億5833万
- 2024年12月31日 +36.78%
- 145億7806万
- 2025年3月31日 -76.97%
- 33億5678万
- 2025年6月30日 +119.14%
- 73億5613万
- 2025年9月30日 +49.75%
- 110億1612万
- 2025年12月31日 +30.51%
- 143億7696万
- 2026年3月31日 -75.64%
- 35億163万
個別
- 2008年12月31日
- 39億4396万
- 2009年12月31日 -12.51%
- 34億5047万
- 2010年12月31日 -8.82%
- 31億4608万
- 2011年12月31日 +3.62%
- 32億5983万
- 2012年12月31日 +4.86%
- 34億1810万
- 2013年6月30日 -46.78%
- 18億1900万
- 2013年12月31日 +103.63%
- 37億405万
- 2014年12月31日 +3.19%
- 38億2233万
- 2015年12月31日 +7.99%
- 41億2788万
- 2016年12月31日 +3.02%
- 42億5254万
- 2017年12月31日 +1.5%
- 43億1636万
- 2018年6月30日 -48.71%
- 22億1400万
- 2018年12月31日 +103.75%
- 45億1104万
- 2019年6月30日 -46.11%
- 24億3100万
- 2019年12月31日 +106.56%
- 50億2145万
- 2020年6月30日 -48.56%
- 25億8300万
- 2020年12月31日 +130.75%
- 59億6038万
- 2021年12月31日 +31.82%
- 78億5679万
- 2022年6月30日 -43.31%
- 44億5400万
- 2022年12月31日 +109.13%
- 93億1484万
- 2023年12月31日 -6.7%
- 86億9047万
- 2024年12月31日 +0.77%
- 87億5715万
- 2025年12月31日 +1.31%
- 88億7215万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/03/25 10:30
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(千円) 7,356,131 14,376,961 税金等調整前中間(当期)純利益(千円) 875,725 1,668,245 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「小売事業」は、自動二輪アフターパーツ・用品を仕入れ、エンドユーザー向けに販売を行っております。2026/03/25 10:30
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。事業セグメントの利益は営業利益をベースとした数値であります。 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 連結子会社の名称等
㈲オーディーブレイン
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は小規模であり、総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため、連結の範囲から除外しております。2026/03/25 10:30 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 2026/03/25 10:30
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 アマゾンジャパン合同会社 2,593,449 国内拠点卸売事業 株式会社山城 1,918,282 国内拠点卸売事業 - #5 事業等のリスク
- (1)天候による影響2026/03/25 10:30
当社グループ商品は、バイクライダーが早春から初冬のシーズン中にレジャー・ツーリング等で利用されるものが多く、シーズン最盛期の降雨等の天候不順や異常気象等により売上高が減少し、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。
(2)為替の変動による影響 - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。事業セグメントの利益は営業利益をベースとした数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2026/03/25 10:30 - #7 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2026/03/25 10:30
- #8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループは、趣味性の高い市場を事業領域としており、お客様のニーズに対応する多くの商品を提供しています。お客様の志向は多種多様であり、このニーズに的確に対応するためには多くの新商品の投入が必要不可欠であります。当社は、多様なニーズの収集や多品種の開発を適時に行うため少人数で構成する開発グループ制を採用し、また多品種小ロットの商品提供を実現するため、自社では生産設備を持たず、それぞれ商品の特性に合わせた最適なベンダーに生産を委託しています。2026/03/25 10:30
このスキームにより、多くの新商品投入を実現し既存商品の販売逓減をカバーしております。したがって毎年投入する新商品による売上高構成比を重要な指標の一つとしています。
また、経営理念に掲げる独創的な商品の提供を目指し、お客様から高い支持を得られる、他社と差別化された付加価値の高い商品により利益を確保し、営業利益率10%以上を目標としています。 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- なお、当連結会計年度におきましては、インドネシア子会社が決算期変更により、9カ月間の損益計上となったため、前連結会計年度に対して減収減益となりました。2026/03/25 10:30
この結果、当連結会計年度の連結売上高は143億76百万円(前期比1.4%減)、営業利益は16億10百万円(前期比6.1%減)、経常利益は16億58百万円(前期比4.9%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は11億48百万円(前期比4.9%減)となりました。また、連結における自己資本比率は80.1%、自己資本当期純利益率については12.9%となりました。
[国内拠点卸売事業] - #10 製品及びサービスごとの情報(連結)
- 1 製品及びサービスごとの情報2026/03/25 10:30
当社グループは、自動二輪アフターパーツ・用品の販売を行っており、単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (連結の範囲から除いた理由)2026/03/25 10:30
非連結子会社は小規模であり、総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため、連結の範囲から除外しております。
2 持分法の適用に関する事項 - #12 関係会社との取引に関する注記
- *1 関係会社との取引に関するものが次のとおり含まれております。2026/03/25 10:30
前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 営業取引 売上高 10,026千円 10,069千円 仕入高 △5,508千円 825千円 - #13 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- *1 顧客との契約から生じる収益2026/03/25 10:30
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項 (セグメント情報等) 3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報」に記載しております。