ソフトウエア
個別
- 2014年12月31日
- 1685万
- 2015年12月31日 +211.26%
- 5246万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。また、建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物: 3年~38年
構築物: 3年~50年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存簿価をゼロとする定額法によっております。
長期前払費用
定額法によっております。2016/03/25 13:54 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 2016/03/25 13:54
(注)1.当期増加額のうち主なものは、次の通りであります。 ソフトウエア 商品開発管理システム 19,903 千円 商品情報データベース 11,240 千円 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 2016/03/25 13:54
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法①有形固定資産(リース資産を除く)…定率法なお、当社及び国内連結子会社は、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 ②無形固定資産(リース資産を除く)ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法、それ以外の無形固定資産については、定額法を採用しております。 ③リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存簿価をゼロとする定額法によっております。