建物(純額)
個別
- 2016年12月31日
- 3億5743万
- 2017年12月31日 -2.08%
- 3億4998万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ・有形固定資産2019/06/18 16:25
主として、国内卸売事業におけるトラック(車両運搬具)、電話装置一式(工具、器具及び備品)及びサンドブラストシステム等(機械装置)、並びに小売事業における店舗照明設備(建物及び構築物)であります。
(2) リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物: 3年~38年
構築物: 3年~50年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存簿価をゼロとする定額法によっております。
長期前払費用
定額法によっております。2019/06/18 16:25 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- *2 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2019/06/18 16:25
前連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日) 当連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日) 建物 ―千円 430千円 車両運搬具 630千円 1,543千円 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- *3 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2019/06/18 16:25
前連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日) 当連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日) 建物附属設備 ―千円 885千円 機械装置 ―千円 69千円 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- (1) 担保に供している資産2019/06/18 16:25
(2) 上記に対応する債務前連結会計年度(平成28年12月31日) 当連結会計年度(平成29年12月31日) 現金及び預金 22,359千円 ―千円 建物 450,634千円 462,503千円 土地 856,835千円 856,835千円
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 2019/06/18 16:25
(注)1.当期増加額のうち主なものは、次の通りであります。 建物 業務用空調設備 15,200 千円 工具、器具及び備品 3Dスキャナー 5,780 千円 - #7 沿革
- 2 【沿革】2019/06/18 16:25
年月 事項 昭和60年7月 商号を株式会社デイトナに変更し、本社を静岡県磐田市岩井1836番地に移転。 平成元年10月 有限会社久悦(被合併会社:当社代表取締役社長阿部久夫の妻が経営する会社であり、土地・建物を当社に貸与)を吸収合併。 平成2年7月 資本金を78,750千円に増資。 - #8 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- また、当社グループの一部連結子会社は、店舗の不動産賃貸借契約に関する敷金及び保証金について、回収が最終的に見込めないと認められる賃貸建物の原状回復費用の金額を合理的に見積り、そのうち当連結会計年度の負担に属する金額を費用計上する方法によっており、資産除去債務の負債計上は行っておりません。2019/06/18 16:25
なお、当連結会計年度の負担に属する金額は、見込まれる入居期間に基づいて算定しております。 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、当社及び国内連結子会社は、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。2019/06/18 16:25
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。2019/06/18 16:25
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。