減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 1億4600万
- 2009年3月31日 +1.37%
- 1億4800万
- 2010年3月31日 +27.7%
- 1億8900万
- 2011年3月31日 +28.57%
- 2億4300万
- 2012年3月31日 +11.52%
- 2億7100万
- 2013年3月31日 +10.33%
- 2億9900万
- 2014年3月31日 +8.7%
- 3億2500万
- 2015年3月31日 +9.54%
- 3億5600万
- 2016年3月31日 +0.84%
- 3億5900万
- 2017年3月31日 -1.11%
- 3億5500万
- 2018年3月31日 -1.97%
- 3億4800万
- 2019年3月31日 -6.32%
- 3億2600万
- 2020年3月31日 -2.45%
- 3億1800万
- 2021年3月31日 +9.12%
- 3億4700万
- 2022年3月31日 +14.12%
- 3億9600万
- 2023年3月31日 +1.01%
- 4億
- 2024年3月31日 +2.75%
- 4億1100万
有報情報
- #1 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注) 1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。2024/06/27 13:09
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は賃貸用建物の修繕費(0百万円)であり、主な減少額は減価償却費(52百万円)であります。当連結会計年度の主な増加額は賃貸用オフィスの取得(71百万円)であり、主な減少額は賃貸用オフィスの売却(987百万円)であります。
3.期末の時価は、主として外部の不動産鑑定士による鑑定評価額であります。ただし、直近の評価時点から、一定の評価額や適切に市場価格を反映していると考えられる指標に重要な変動が生じていない場合には、当該評価額や指標を用いて調整した金額によっております。