- 7575
- 2026/09/04
- 時価
- 1088億円
- PER 予
- 13.38倍
- 2010年以降
- 赤字-66.98倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.66倍
- 2010年以降
- 0.27-7.4倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.31%
- ROE 予
- 12.42%
- ROA 予
- 10.44%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
流動資産
連結
- 2014年3月31日
- 194億7100万
- 2015年3月31日 +22.18%
- 237億8900万
個別
- 2014年3月31日
- 188億4200万
- 2015年3月31日 +23.07%
- 231億8900万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (注) 前事業年度及び当事業年度における繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。2016/05/16 15:15
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異原因前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 348百万円 319百万円 固定資産-繰延税金資産 670百万円 696百万円
- #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2016/05/16 15:15
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異原因前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 388百万円 435百万円 固定資産-繰延税金資産 703百万円 758百万円
- #3 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (貸借対照表関係)2016/05/16 15:15
前事業年度において、「流動資産」の「その他」に含めていた「未収入金」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の連結財務諸表の組替を行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた564百万円は、「未収入金」307百万円、「その他」257百万円として組み替えております。 - #4 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結貸借対照表関係)2016/05/16 15:15
前連結会計年度において、「流動資産」の「その他」に含めていた「未収入金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた782百万円は、「未収入金」209百万円、「その他」572百万円として組み替えております。 - #5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ①資産2016/05/16 15:15
当連結会計年度末の資産につきましては、流動資産が前連結会計年度末に比べ43億1千8百万円増加し、237億8千9百万円となりました。これは主として売上債権が10億3千1百万円、たな卸資産が6億7千7百万円、現金及び預金が6億8千6百万円増加したことによるものであります。
また、固定資産は前連結会計年度末に比べ8千7百万円減少し、93億7千3百万円となりました。これは主として有形固定資産の減価償却等による減少が3億9千1百万円あった一方で、長期貸付金が5億3千8百万円増加したことによるものであります。 - #6 長期前払費用及び流動資産の「その他」に関する注記
- ※2 前連結会計年度(平成26年3月31日)2016/05/16 15:15
長期前払費用のうち913百万円及びその1年内償却額として流動資産の「その他」に含めて表示した196百万円は仕入先との長期契約に基づき支払った契約金であります。当該契約の目的は、契約期間における商品仕入ルートを確保するためのものであります。
当連結会計年度(平成27年3月31日)