- 7575
- 2026/09/18
- 時価
- 1122億円
- PER 予
- 13.81倍
- 2010年以降
- 赤字-66.98倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.72倍
- 2010年以降
- 0.27-7.4倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.14%
- ROE 予
- 12.42%
- ROA 予
- 10.44%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
ⅰ リース資産以外の有形固定資産
当社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)は定額法、また2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物は定額法、それ以外は定率法によっております。海外連結子会社は、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~38年
機械装置及び運搬具 4~15年
ⅱ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。
②無形固定資産
自社利用のソフトウエアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づき均等償却を行っております。
③長期前払費用
契約期間等にわたり均等償却しております。2019/06/26 15:12 - #2 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除売却損益の内容は、次のとおりであります。2019/06/26 15:12
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 固定資産除却損 建物及び構築物 2百万円 10百万円 機械装置及び運搬具 0百万円 0百万円 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ⅰ リース資産以外の有形固定資産2019/06/26 15:12
当社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)は定額法、また2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物は定額法、それ以外は定率法によっております。海外連結子会社は、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ①リース資産以外の有形固定資産2019/06/26 15:12
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法、また2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法、それ以外は定率法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。