- #1 主要な設備の状況
(注)1.建物は全て賃借しているものであります。
2.従業員数の( )は、年間平均の臨時従業員を外書してあります。
2021/03/29 15:53- #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)
主な耐用年数は、建物8年~15年、車両運搬具5年、工具、器具及び備品5年~15年であります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
主な耐用年数は、自社利用のソフトウエア5年であります。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/03/29 15:53 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
主な耐用年数は、建物及び構築物8年~22年、車両運搬具5年、工具、器具及び備品5年~15年であります。
2021/03/29 15:53- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)
主な耐用年数は、建物8年~15年、車両運搬具5年、工具、器具及び備品5年~15年であります。
2021/03/29 15:53- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
主な耐用年数は、建物及び構築物8年~22年、車両運搬具5年、工具、器具及び備品5年~15年であります。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
主な耐用年数は自社利用ソフトウエア5年であります。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/03/29 15:53