建物及び構築物
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 175億9155万
- 2009年3月31日 +1.39%
- 178億3605万
- 2010年3月31日 -6.63%
- 166億5345万
- 2011年3月31日 +0.61%
- 167億5500万
- 2012年3月31日 -2.53%
- 163億3100万
- 2013年3月31日 +7.65%
- 175億8100万
- 2014年3月31日 +1.59%
- 178億6100万
- 2015年3月31日 +13.4%
- 202億5400万
- 2016年3月31日 +2.36%
- 207億3100万
- 2017年3月31日 +19.92%
- 248億6100万
- 2018年3月31日 +8.92%
- 270億7800万
- 2019年3月31日 -50.86%
- 133億600万
- 2020年3月31日 +3.74%
- 138億300万
- 2021年3月31日 +14.19%
- 157億6200万
- 2022年3月31日 +9%
- 171億8100万
- 2023年3月31日 +6.08%
- 182億2600万
有報情報
- #1 注記事項－減損損失、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- なお、減損損失のセグメント別内訳については、注記「6.事業セグメント」に記載しております。2023/06/29 13:59
前連結会計年度に認識した有形固定資産に係る減損損失は、主に自動車販売関連事業の建物及び構築物、使用権資産等について、収益性低下等により投資額の回収が困難と見込まれる資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 有形固定資産 建物及び構築物 18 52 機械装置及び運搬具 3 1
当連結会計年度に認識した有形固定資産に係る減損損失は、主に自動車販売関連事業の建物及び構築物、工具器具及び備品等について、収益性低下等により投資額の回収が困難と見込まれる資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。 - #2 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、主として定額法で計上されています。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりであります。2023/06/29 13:59
・建物及び構築物 2年～60年
・機械装置及び運搬具 2年～20年