VT HD（7593）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 4億8800万
- 2010年9月30日 +181.76%
- 13億7500万
- 2010年12月31日 +42.62%
- 19億6100万
- 2011年3月31日 +46.76%
- 28億7800万
- 2011年6月30日 -42.49%
- 16億5500万
- 2011年9月30日 +49.18%
- 24億6900万
- 2011年12月31日 +24.99%
- 30億8600万
- 2012年3月31日 +45.79%
- 44億9900万
- 2012年6月30日 -86.29%
- 6億1700万
- 2012年9月30日 +187.84%
- 17億7600万
- 2012年12月31日 +39.98%
- 24億8600万
- 2013年3月31日 +99.07%
- 49億4900万
- 2013年6月30日 -83.75%
- 8億400万
- 2013年9月30日 +191.17%
- 23億4100万
- 2013年12月31日 +48.61%
- 34億7900万
- 2014年3月31日 +54.5%
- 53億7500万
- 2014年6月30日 -90.07%
- 5億3400万
- 2014年9月30日 +319.66%
- 22億4100万
- 2014年12月31日 +26.95%
- 28億4500万
- 2015年3月31日 +72.97%
- 49億2100万
- 2015年6月30日 -84.33%
- 7億7100万
- 2015年9月30日 +149.16%
- 19億2100万
- 2015年12月31日 +25.14%
- 24億400万
- 2016年3月31日 +68.47%
- 40億5000万
- 2016年6月30日 -97.48%
- 1億200万
- 2016年9月30日 +999.99%
- 12億7300万
- 2016年12月31日 +58.6%
- 20億1900万
- 2017年3月31日 +126.35%
- 45億7000万
- 2017年6月30日 -79.43%
- 9億4000万
- 2017年9月30日 +181.38%
- 26億4500万
- 2017年12月31日 +31.83%
- 34億8700万
- 2018年3月31日 +50.36%
- 52億4300万
- 2018年6月30日 -99.75%
- 1300万
- 2018年9月30日 +999.99%
- 14億2900万
- 2018年12月31日 -22.46%
- 11億800万
- 2019年3月31日 +125.99%
- 25億400万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）
- (法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準等の適用)2025/06/27 13:57
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。 - #2 注記事項－その他の包括利益、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 31.その他の包括利益2025/06/27 13:57
その他の包括利益の各項目別の当期発生額及び純損益への組替調整額、並びに税効果の影響は以下のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 百万円 百万円 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 当期発生額 961 △5,540 税効果額 △214 1,573 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 747 △3,967 在外営業活動体の換算差額 - #3 注記事項－その他の金融資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 株式については政策目的で保有している株式はその他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産、それ以外の株式は純損益を通じて公正価値で測定する金融資産に分類し、預金、貸付金及び破産更生債権は償却原価で測定する金融資産にそれぞれ分類しております。2025/06/27 13:57
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の主な銘柄及び公正価値については「34.金融商品」をご参照ください。 - #4 注記事項－持分法で会計処理されている投資、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 個々には重要性のない関連会社の当期包括利益の持分取込額は以下のとおりであります。2025/06/27 13:57
(2)議決権の20%以上を所有しているが関連会社としていない会社前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当期利益に対する持分取込額 151 151 その他の包括利益に対する持分取込額 50 24 当期包括利益に対する持分取込額 201 175 - #5 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 子会社が適用する会計方針が当社グループの適用する会計方針と異なる場合には、必要に応じて当該子会社の財務諸表に調整を加えております。当社グループ間の債権債務残高及び内部取引高、並びに当社グループ間の取引から発生した未実現損益は、連結財務諸表の作成に際して消去しております。2025/06/27 13:57
子会社の包括利益については、非支配持分が負の残高となる場合であっても、親会社の所有者と非支配持分に帰属させております。
子会社持分を一部処分した際、支配が継続する場合には、資本取引として会計処理しております。非支配持分の調整額と対価の公正価値との差額は、親会社の所有者に帰属する持分として資本に直接認識されております。 - #6 注記事項－金融収益及び金融費用、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 金融収益の内訳は以下のとおりであります。2025/06/27 13:57
金融費用の内訳は以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 純損益を通じて公正価値で測定する金融資産 7 6 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 279 316 為替差益 356 -
- #7 注記事項－金融商品、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- b.価格感応度分析2025/06/27 13:57
各報告期間において、保有する資本性金融商品の市場価格が10%下落した場合に、連結包括利益計算書のその他の包括利益(税効果控除前)に与える影響は以下のとおりであります。
ただし、本分析においては、その他の変動要因は一定であることを前提としております。 - #8 連結包括利益計算書（IFRS）（連結）
- 【連結包括利益計算書】2025/06/27 13:57
注記 前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) その他の包括利益 純損益に振り替えられることのない項目 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 31 747 △3,967 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 17,31 17 △7 純損益に振り替えられることのない項目合計 764 △3,974 在外営業活動体の換算差額 31 1,775 10 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 17,31 33 30 純損益に振り替えられる可能性のある項目合計 1,808 40 税引後その他の包括利益 2,571 △3,934 当期包括利益 10,190 2,187 当期包括利益の帰属 親会社の所有者 9,147 1,349 非支配持分 1,044 838 当期包括利益 10,190 2,187
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
