エクセル(7591)の無形固定資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2093万
- 2009年3月31日 -20.77%
- 1658万
- 2010年3月31日 -33.68%
- 1100万
- 2010年12月31日 +472.73%
- 6300万
- 2011年3月31日 +77.78%
- 1億1200万
- 2011年6月30日 +43.75%
- 1億6100万
- 2011年9月30日 -4.97%
- 1億5300万
- 2011年12月31日 -4.58%
- 1億4600万
- 2012年3月31日 -5.48%
- 1億3800万
- 2012年6月30日 -5.8%
- 1億3000万
- 2012年9月30日 ±0%
- 1億3000万
- 2012年12月31日 -6.15%
- 1億2200万
- 2013年3月31日 -4.1%
- 1億1700万
- 2013年6月30日 -6.84%
- 1億900万
- 2013年9月30日 -8.26%
- 1億
- 2013年12月31日 -9%
- 9100万
- 2014年3月31日 -17.58%
- 7500万
- 2014年6月30日 -12%
- 6600万
- 2014年9月30日 -4.55%
- 6300万
- 2014年12月31日 -11.11%
- 5600万
- 2015年3月31日 -17.86%
- 4600万
- 2015年6月30日 -19.57%
- 3700万
- 2015年9月30日 -21.62%
- 2900万
- 2015年12月31日 -24.14%
- 2200万
- 2016年3月31日 -31.82%
- 1500万
- 2016年6月30日 -20%
- 1200万
- 2016年9月30日 -8.33%
- 1100万
- 2016年12月31日 -18.18%
- 900万
- 2017年3月31日 +133.33%
- 2100万
- 2017年6月30日 +14.29%
- 2400万
- 2017年9月30日 -4.17%
- 2300万
- 2017年12月31日 -8.7%
- 2100万
- 2018年3月31日 +61.9%
- 3400万
- 2018年6月30日 +17.65%
- 4000万
- 2018年9月30日 +47.5%
- 5900万
- 2018年12月31日 +1.69%
- 6000万
- 2019年3月31日 -5%
- 5700万
- 2019年6月30日 -3.51%
- 5500万
- 2019年9月30日 +45.45%
- 8000万
- 2019年12月31日 +7.5%
- 8600万
個別
- 2008年3月31日
- 1851万
- 2009年3月31日 -16.82%
- 1539万
- 2010年3月31日 -28.56%
- 1100万
- 2011年3月31日 +918.18%
- 1億1200万
- 2012年3月31日 +23.21%
- 1億3800万
- 2013年3月31日 -18.12%
- 1億1300万
- 2014年3月31日 -36.28%
- 7200万
- 2015年3月31日 -37.5%
- 4500万
- 2016年3月31日 -68.89%
- 1400万
- 2017年3月31日 +50%
- 2100万
- 2018年3月31日 +61.9%
- 3400万
- 2019年3月31日 +67.65%
- 5700万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。2019/06/27 10:46 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2019/06/27 10:46
投資活動では、投資有価証券の売却15億92百万円(前年同期は0百万円の売却)、無形固定資産の取得43百万円(前年同期は19百万円の取得)等を実施した結果、12億1百万円の資金が増加しました(前年同期は4億63百万円の減少)。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- デリバティブ
時価法2019/06/27 10:46 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~50年2019/06/27 10:46 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。2019/06/27 10:46