エクセル（7591）の構築物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 216万
2009年3月31日 -13.75%: 186万
2010年3月31日 -46.5%: 100万
2011年3月31日 ±0%: 100万
2012年3月31日 -100%: 0
2013年3月31日: 0
2014年3月31日: 1000万
2015年3月31日 -20%: 800万
2016年3月31日 -12.5%: 700万
2017年3月31日 -28.57%: 500万
2018年3月31日 -20%: 400万
2019年3月31日 ±0%: 400万

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。
(3)長期前払費用
定額法2019/06/27 10:46
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 主として定率法。
ただし、当社及び国内連結子会社が、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2019/06/27 10:46
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
2019/06/27 10:46
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
主として定率法。
ただし、当社及び国内連結子会社が、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。
③ 長期前払費用
定額法。2019/06/27 10:46