- 7599
- 2026/09/11
- 時価
- 1285億円
- PER 予
- 8.51倍
- 2010年以降
- 3.94-234.04倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.35倍
- 2010年以降
- 0.57-4.87倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.53%
- ROE 予
- 15.83%
- ROA 予
- 5.22%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
IDOM(7599)の車両運搬具の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 5300万
- 2010年2月28日 +533.96%
- 3億3600万
- 2011年2月28日 +65.77%
- 5億5700万
- 2012年2月29日 -33.57%
- 3億7000万
- 2013年2月28日 -37.3%
- 2億3200万
- 2014年2月28日 -7.33%
- 2億1500万
- 2015年2月28日 +165.58%
- 5億7100万
- 2016年2月29日 -23.82%
- 4億3500万
- 2017年2月28日 -28.28%
- 3億1200万
- 2018年2月28日 -79.49%
- 6400万
- 2019年2月28日 +160.94%
- 1億6700万
- 2020年2月29日 +53.29%
- 2億5600万
- 2021年2月28日 -40.23%
- 1億5300万
- 2022年2月28日 +94.77%
- 2億9800万
- 2023年2月28日 -20.81%
- 2億3600万
- 2024年2月29日 +838.14%
- 22億1400万
- 2025年2月28日 +0.27%
- 22億2000万
- 2026年2月28日 +393.51%
- 109億5600万
個別
- 2010年2月28日
- 2億9900万
- 2011年2月28日 +81.27%
- 5億4200万
- 2012年2月29日 -32.1%
- 3億6800万
- 2013年2月28日 -38.04%
- 2億2800万
- 2014年2月28日 -7.46%
- 2億1100万
- 2015年2月28日 -97.63%
- 500万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2026/05/25 17:08
主として事業用車両(車両運搬具)及び店舗等(建物)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法によっております。2026/05/25 17:08
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)及び車両運搬具に含まれるレンタル車両並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
また、海外子会社は主として定額法によっております。 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2026/05/25 17:08
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 工具、器具及び備品 0百万円 -百万円 車両運搬具 - 1 計 0 1 - #4 売上原価明細書(連結)
- (注)※1.他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。2026/05/25 17:08
※2.主な内訳は次のとおりであります。項目 前事業年度(百万円) 当事業年度(百万円) 盗難損失 15 37 車両運搬具 - 13 計 15 50
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年3月1日 至 2025年2月28日)2026/05/25 17:08
当社グループは、原則として事業用資産のグルーピングを店舗単位で行っております。当連結会計年度において、収益性の低下した店舗資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。用途 種類 場所 減損損失(百万円) 工具、器具及び備品 関東地方ほか 1 車両運搬具 関東地方ほか 66 合計 383
なお、資産に係る回収可能価額は使用価値をゼロとして算定しています。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、現金及び預金が増加(前期末比12,045百万円増)したことや、その他の営業資産が増加(前期末比5,236百万円増)したこと、商品が増加(前期末比4,442百万円増)したこと、受取手形及び売掛金が増加(前期末比3,682百万円増)したことなどにより、191,621百万円(前期末比16.6%増)となりました。2026/05/25 17:08
固定資産は、車両運搬具が増加(前期末比8,272百万円増)したことや、大型店出店等に伴い建物及び構築物が増加 (前期末比5,824百万円増)したことなどにより、71,947百万円(前期末比29.2%増)となりました。
(負債の部) - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2026/05/25 17:08
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)及び車両運搬具に含まれるレンタル車両並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。