建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な有形固定資産及び投資不動産の耐用年数は以下のとおりであります。
建物………………32～34年
投資不動産………4～34年
(2) リース資産
企業会計基準第13号「リース取引に関する会計基準」の改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2018/12/14 13:56

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供されている資産

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
商品	2,085,300千円	2,040,293千円
建物	119,355千円	137,169千円
土地	260,734千円	260,734千円

(2) 上記に対応する債務

2018/12/14 13:56

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物………………32～34年
投資不動産………4～34年
② リース資産
企業会計基準第13号「リース取引に関する会計基準」の改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2018/12/14 13:56