建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産及び投資不動産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な有形固定資産及び投資不動産の耐用年数は以下のとおりであります。
建物………………32～34年
投資不動産………4～34年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2018/12/14 13:56

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供されている資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
商品	2,040,293千円	1,936,762千円
建物	137,169千円	114,848千円
土地	260,734千円	260,734千円

(2) 上記に対応する債務

2018/12/14 13:56

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは、建物に計上した本社オーラムビルの空調工事(4,128千円)、天満屋の店舗内装工事(3,790千円)等です。

2018/12/14 13:56

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産及び投資不動産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物………………32～34年
投資不動産………4～34年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2018/12/14 13:56