建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産及び投資不動産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な有形固定資産及び投資不動産の耐用年数は以下のとおりであります。
建物………………32～34年
投資不動産………4～34年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2018/12/14 13:59

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物	―千円	120千円
投資不動産	―千円	480千円

2018/12/14 13:59

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供されている資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
商品	1,936,762千円	1,847,386千円
建物	114,848千円	110,593千円
土地	260,734千円	260,734千円

(2) 上記に対応する債務

2018/12/14 13:59

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは、社用車1台(6,468千円)、建物に計上した本社オーラムビルの空調工事(2,084千円)等です。

2018/12/14 13:59

#5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

2 期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加は、不動産の取得(17,070千円)であり、減少は、減価償却費(24,737千円)、不動産の売却(11,318千円)であります。
当連結会計年度の主な増加は、建物附属設備の取得(8,972千円)であり、減少は、減価償却費(25,511千円)であります。
3 時価の算定方法

2018/12/14 13:59

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産及び投資不動産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物………………32～34年
投資不動産………4～34年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2018/12/14 13:59